それでは今回記事では、世界主要国・地域におけるオンラインカジノの規制状況（合法・非合法）を整理し、日本の現状と課題、最新動向を詳しく解説していきます。昨今の日本のTV報道やSNSなどで法令問題が取り沙汰されていますが、ここでは具体的に現在の動向を把握できるよう、最新情報を交えて紹介していきます。

世界のオンラインカジノ合法性と日本の現状：規制動向を総まとめ

オンラインカジノ合法性を巡って各国の対応は様々です。昨今、日本でもオンラインカジノ（いわゆる「オンカジ」）に関する話題が増え、有名人の摘発や多額の誤送金事件などをきっかけに注目度が高まっています (オンラインカジノ、2023年は日本で107人が検挙。「海外では合法だから…」と誤った情報も | ハフポスト NEWS)。しかし「海外では合法だから日本でも大丈夫」という誤解も多く、法的リスクの認識には注意が必要です。

世界各国におけるオンラインカジノの合法性

オンラインカジノに対する法律やライセンス制度は国・地域によって大きく異なります 。全面的に合法化し厳格なライセンス制度を敷く国がある一方、全面禁止の国、明確な規制が未整備でグレーゾーンとなっている国もあります。まずは海外主要国・地域のオンラインカジノ合法性と規制の特徴を見てみましょう。

マルタ：iGaming先進国の厳格なライセンス制度

マルタ共和国はオンラインカジノ産業の一大拠点であり、世界で最も知名度の高いオンラインギャンブル規制管轄の一つです。2004年にEU圏で初めて包括的なオンライン賭博規制を導入し、マルタゲーミング委員会（MGA）がライセンス発行と監督を担当しています 。MGAライセンスを取得した事業者のみが合法にオンラインカジノを運営でき、取得には財務の健全性や公正なゲーム運営など厳格な基準を満たす必要があります。

EU加盟国であるマルタのライセンスは域内で広く認知され、EU法に沿った透明性の高い運営が求められます 。そのため、多くの大手オンラインカジノ企業がマルタに拠点を置き、国際的に信頼性の高い運営を行っています。マルタはオンラインカジノ合法化と厳格な管理により、産業育成とプレイヤー保護を両立している代表的な例と言えるでしょう。

ジブラルタル：大手ギャンブル企業が集まるライセンス拠点

イギリス領であるジブラルタルも、オンライン賭博産業の黎明期から著名なライセンス管轄地域です。政府直属のジブラルタル規制当局（GRA）がオンラインカジノやブックメーカー等へのライセンスを発行しており、その審査基準は非常に厳しいことで知られます。ライセンス取得・維持には高額な費用がかかり、申請企業の実績や財務状況も詳細に審査されるため、「ジブラルタルのライセンスを持つオンラインカジノは安心安全」と業界で評されるほどです 。

事実、ジブラルタルにはかつて大手ブックメーカーやオンラインカジノ企業（例：888社など）が多数拠点を構え、欧州オンラインギャンブル市場を支えてきました。しかし、イギリスのEU離脱後（ブレグジット）の影響もあり、マルタやキュラソーなど競合地域への企業流出が発生（例：Bet365のマルタ移転など）一時の勢いは低下しつつも、ジブラルタル政府は規制の厳格さと国際基準順守を打ち出しており、この地域のライセンス保持は依然として信頼性の証と見なされています 。

イギリス：全面合法化と徹底したライセンス管理

イギリス（英国）はオンラインカジノを全面的に合法化し、強力なライセンス制度によって統制している代表的な国です。2005年の賭博法（Gambling Act 2005）でオンライン賭博を含む包括的な規制枠組みを整備し、政府機関である英国ギャンブル委員会（UKGC）がライセンス発行と監督にあたっています。UKGCのライセンスを取得した運営者のみが英国居住者向けにオンラインカジノサービスを提供でき、無許可営業は厳しく処罰されます 。

プレイヤー保護にも力を入れており、自己排除制度や入金制限、年齢確認の徹底、不正・依存防止のための監査など、多岐にわたる措置が法令で義務付けられています 。適切な規制下で合法化することで市場の透明性を確保しつつ、収益の社会還元（税収や公益事業への拠出）とプレイヤーの安全の両立を図っている点がイギリスの特徴です。こうした包括管理により、イギリスのオンラインカジノ市場は成熟した健全な産業として発展を続けています。

キュラソー：老舗ライセンス管轄と近年の規制改革

カリブ海のキュラソーもオンラインカジノ黎明期から知られるライセンス管轄です。1996年に政府公認のオンラインギャンブルライセンス制度を開始し、多くのオンラインカジノがキュラソーライセンスを取得して世界中でサービスを提供してきました。しかし、その参入ハードルの低さゆえに運営コストが安価で済む反面、審査や監督が緩いとの批判もあり、プレイヤー保護の面で課題が指摘されてきました 。

実際、従来のキュラソーは限られた「マスターライセンス」保有企業がサブライセンスを発行・管理する仕組みで、規制当局の直接監視が行き届きにくい構造でした。このため「監督不十分な抜け穴」として国際的に批判され 、業界のダークホース的存在でもあったのです。

しかし近年、キュラソー政府は国際標準に合わせた大幅な規制改革に乗り出しました。2023年9月には新たなオンライン賭博法（略称LOK）に基づき、ライセンス制度の再編を開始 。従来のマスターライセンス制度を廃止し、今後は全ての事業者が政府の新規制当局（Gaming Control Board）から直接ライセンスを取得する仕組みに移行します 。申請時の情報開示や審査基準も大幅に強化され、資金洗浄防止・顧客保護・財務透明性などについて厳しい要件が課されることになりました 。こうした改革により、キュラソーは「安易だが不安なライセンス」というイメージから脱却し、より健全で信頼できる規制市場への転換を図っています。依然として多くのオンラインカジノがキュラソーに拠点を置くものの、今後は不適切な運営に対する取り締まりも強まり、プレイヤーにとっても安全性が向上していく見通しです。

オーストラリア：クレジットカード禁止法と違法サイト対策の現状

オーストラリアでは近年オンラインギャンブル規制が強化されており、特に2024年6月から施行されたクレジットカード使用禁止法が大きな節目となりました​。これはInteractive Gambling Amendment (Credit and Other Measures) Bill 2023（インタラクティブ・ギャンブル改正法案2023年）による改正で、2001年制定のInteractive Gambling Act 2001（IGA）に基づきオンライン賭博へのクレジットカードやクレジット関連商品の利用を全面的に禁じるものです​。同改正法は2023年末に連邦議会で可決され、6か月の移行期間を経て2024年6月11日に発効しました​。

これにより、従来オンラインの競馬・スポーツ賭博などで可能だったクレジットカード入金が違法化され（宝くじとキノのみ例外）​、違反した事業者には最大約23万4,750豪ドルの罰金が科されます​。この改正により規制当局であるオーストラリア通信メディア庁（ACMA）の権限も強化され、違反行為への制裁措置を発動できるようになりました​。政府は「人々が持っていないお金でギャンブルできないようにする」ことが目的と説明しており​、「陸上の賭博と同様にオンラインでも健全な消費者保護を徹底する」と強調しています​。実際、2023年には全国横断的な自己排除登録システム「BetStop」も導入され、オンライン賭博利用者の本人確認厳格化や毎月の利用明細送付の義務化など包括的な対策が進められました​。

このクレジットカード禁止措置に対する国民や業界の反応は概ね好意的です。オーストラリア銀行協会（ABA）は「オンラインでだけクレジットカード賭博が許されていたこれまでの不整合を是正する画期的な一歩」であると歓迎し​、2020年の調査では国民の81%がクレジットカード賭博の規制に賛成（54%は全面禁止支持）という結果が出ています​。主要オンライン賭博事業者の業界団体であるResponsible Wagering Australia（RWA）もこの措置に協力しており、「顧客が手持ちの現金の範囲内でギャンブルすることを促す重要な措置」と評価しました​。

一方で、本法が宝くじ等を例外としている点にはギャンブル依存対策の専門家から異論も出ています。金融カウンセラー団体などは「例外規定を作るべきでなく、ロトも含めあらゆるギャンブルで借金による賭けを禁じるべきだ」と主張しており​、宝くじ事業者側は「ロトの平均支出額は少なく低リスク」と反論するなど議論がありました​。しかし総じて言えば、「クレジットでの賭博は深刻な多重債務を招き得る」との認識が広がり、この法改正は問題ギャンブル対策の一環として社会的に支持されています​。

並行して、違法な海外オンラインカジノサイトへの取り締まりも強化されています。ACMAは2019年から国内からアクセス可能な無許可の賭博サイトに対するブロッキング措置を実施しており、2024年2月時点で累計926件の違法オンラインカジノや関連サイトをISP経由で遮断しました​。この措置によって220以上の違法業者がオーストラリア市場から撤退したとも報告されており​、一定の抑止効果が出ているようです。

実際、2023年のサッカー女子ワールドカップ期間中には海外賭博サイト取り締まり強化が優先課題とされ、ACMAは調査報告や注意喚起キャンペーンを展開しました​。違法サイトへのアクセスリスクについて国民への啓発も進められており、2024年には「違法サイト利用時には当局の保護が及ばず、出金拒否など被害に遭っても救済が困難」といった注意が公式に呼びかけられています​。さらにACMAは苦情受付を通じて違法サイトを監視し、2024年4～6月期だけでも514件の問い合わせ・苦情を精査し50件のサイト遮断を実施しました​。遮断対象の多くはブラックジャックやスロットなどカジノゲームを提供する無許可サイトであり、ブロックをすり抜ける目的で類似ドメインを次々と立ち上げる例も報告されています​。

こうしたサイトブロッキングについて、利用者からは「国内ライセンスサイトとの差別化になり保護につながる」と支持する声がある一方、ブロックを迂回する手段もインターネット上では共有されており完全な封じ込めには課題も残ります。しかし政府当局は「たとえ違法サイトが一見合法に見えても利用者保護策に欠け危険だ」と強調し、違法業者の排除と利用抑制に注力しています​。総じてオーストラリアでは、オンラインギャンブル自体はスポーツベッティングや宝くじに限り合法としつつ（オンラインカジノは提供禁止）、規制当局の厳格な監視と新たな立法によって賭博の健全化と違法サイト封じ込めを図っている状況です。

ニュージーランドおよびオセアニア諸国：合法・非合法の線引きとライセンス制度

ニュージーランドではこれまでオンラインカジノ等の商業的なオンライン賭博は国内で許可されておらず、合法なのは政府系の宝くじ（ロト）や競馬・スポーツ賭博を担うTAB社など限られた公営ギャンブルに限られてきました。2003年制定のGambling Act 2003（賭博法2003年）により、政府認可以外のオンラインギャンブル提供は禁止されており（海外事業者が国内に向け提供することも違法）​、実質的にニュージーランド居住者は国外運営のオンラインカジノサイトで遊ぶことが黙認されている状況でした。

しかし近年、オンライン環境の普及に伴う利用者の増加と無規制状態による弊害が問題視され始めています。スマートフォンの普及で多くのニュージーランド人が手軽に海外サイトでギャンブルを行っており、2024年から2029年にかけてオンラインギャンブル収益が年6%成長するとの予測もある中、「事実上未規制のままでは消費者保護が不十分だ」との声が高まりました​。そこで政府は2025年に法案を提出してライセンス制度を導入し、2026年初頭から本格施行する計画を打ち出しています。

ニュージーランド政府の新方針では、オンラインカジノに最大15件の営業ライセンスを付与し、適切に規制した上で国民が安全に国内運営のオンライン賭博サービスを利用できるようにすることが目指されています​。

2024年11月に発表された規制案によれば、ライセンスを取得しない事業者がニュージーランド人向けにオンラインカジノを提供することは違法となり、違反した場合は最大NZ$500万（約3億円）の罰金が科される見通しです​。新制度では参加年齢を18歳以上に限定し、利用者の年齢確認システムの導入を義務付けるほか、子供を惹きつける広告の禁止など広告規制も盛り込まれています​。これは「オンライン賭博の絶対量を増やすことが目的ではなく、既に海外サイトで遊んでいる国民をより安全な国内許可サイトに誘導する」ためと政府は説明しており​、野放図な拡大ではなく消費者保護を主眼とした「チャネル化」が意図されています​。

実際、ニュージーランドは主要先進国の中ではオンラインギャンブルの規制整備が遅れていた国であり​、ようやく他国に追いつく形でのライセンス制度導入となります。ライセンス取得事業者にはオンラインカジノに特化した提供しか認めず（スポーツ賭博や宝くじは従来どおりTABや宝くじ公社が独占）​、代わりに15%の粗利益税（GGR税）や売上への消費税（GST）、社会貢献目的のギャンブル問題対策金の拠出が課せられる予定です​。

2026年2月から始まる新体制の下で発行されるオンラインカジノ許可は有効期間3年間とされ、期間満了ごとに見直しや新規参入の機会も設けることで市場を硬直化させない狙いです。現在、地元既存事業者のSkyCity（スカイシティ）やTAB NZは「海外大手が市場を席巻し国内利益が流出する」「コミュニティ還元（慈善活動寄付）がない形での市場開放は問題だ」などと懸念を表明しています​。

例えばSkyCityは「ライセンス数は5社程度に絞り国内拠点を持つ企業に限るべき」と要望しましたが​、バン・ベルデン内務大臣は「特定企業の利益より公正な市場競争を優先する」としてこうした既存業者のロビー活動に慎重な姿勢を示しています​。ニュージーランド政府は海外大手にも門戸を開いた入札制のライセンス競争を予定しており、「主要15社程度が参入するだろう」と見込まれています​。新制度下では事業者はニュージーランド国内で法人登録し税金を納める義務があり、売上に対し12%のギャンブル課税とGST（消費税）、問題ギャンブル対策 levy（徴収金）が課されます​。

従来、ニュージーランドの宝くじやランドカジノは売上の一定割合を慈善事業に拠出してきましたが、新オンラインライセンスには直接的なコミュニティ還元義務は無く、代わりに課税による歳入確保と厳格な規制で社会的影響に対応する方針です​。総じてニュージーランドは、「全面禁止から限定的許可へ」と舵を切り、安全管理と課税の下でオンラインギャンブルを公的管理に置こうとする転換期にあります。

その他のオセアニア諸国では、対応が国によって分かれています。例えばフィジーでは2009年制定のGambling Act 2009（ギャンブル法2009年）の下でギャンブル全般が法規制されていますが、同法によりオンラインカジノゲームの提供は禁止されており、規制当局が国内向けオンラインカジノの営業ライセンスを発行することはありません​。法律上「あらゆる賭博行為は原則違法（自宅での少額のゲームを除く）」とされ、無許可で賭博サービスを提供すれば厳しい罰則の対象ですが​、実際には多くの海外オンラインカジノサイトが抜け穴を突いてフィジーの利用者を受け入れているのが実情です​。

フィジーの国内銀行の中にはギャンブル関連のカード決済をブロックする動きもありますが​、利用者に対する罰則規定はないため、事実上フィジーの人々は海外サイトでのオンライン賭博を自己責任で行っている形です​。

これには事業者・利用者どちらかではなく、双方に対する一律な規制・罰則を運用すべきであるとの意見と、根本的な問題解決に繋がらず、形骸化する事例と指摘されています。

同様にサモアでも2010年のCasino and Gambling Control Act 2010で設置されたギャンブル管理局（GCA）がありますが、オンライン賭博に関する具体的ライセンス制度は未整備で、合法化には至っていません。

小国では国内市場が小さいこともあり、オンラインギャンブルを解禁せず静観するケースが多い反面、バヌアツのように早くからオンライン賭博に着目し海外業者向けライセンスを発行している国もあります。

バヌアツは1993年という業界初期に遡るオンラインギャンブル法を持ち、近年その制度を刷新して再び積極的に海外事業者誘致を図っています​。同国のVanuatu Interactive Gaming Act（バヌアツ・インタラクティブゲーミング法）に基づく新ライセンス制度では、スポーツベットからカジノ、ロトまで包括したB2Cオンライン賭博免許を提供し、ライセンス期間15年・年次手数料1万ユーロ程度・粗利益に対する課税はわずか1%という極めて寛容な条件を打ち出しています。

法人税やVAT（付加価値税）も免除されるため、海外のオンラインカジノ運営企業にとって魅力的なオフショア拠点となっており、バヌアツ政府はこの分野からの歳入や関連ビジネスの活性化を狙っています。

つまりオセアニア地域では、ニュージーランドやオーストラリアのように国内プレイヤー保護と違法排除を重視して厳格管理に移行する国がある一方、フィジーやサモアのようにオンライン賭博そのものを禁止している国、さらにはバヌアツのように規制を緩和して国外企業のライセンス発行で収益を得ようとする国まで、対応が多様化しています。

各国の社会背景（ギャンブルの位置づけや市場規模、技術的管理能力）に応じてアプローチは異なりますが、いずれもオンライン時代に即した法整備の必要性が認識されつつある点は共通しています。

アメリカ：州ごとに異なるオンラインカジノ合法性

アメリカ合衆国ではオンラインカジノの扱いが非常に複雑で、連邦法と州法があり、州ごとに合法・違法が異なるのが特徴です。連邦法としては賭博関連の包括法はなく、UIGEA（違法インターネット賭博取締法）や1961年ワイヤー法によって主に資金送金や賭博ビジネスの一部を規制しているのみで、実際のオンラインカジノ運営可否は各州の法律に委ねられています。

その結果、オンラインカジノを合法化している州と全面禁止している州が混在する状況となっています。 例えば、ニュージャージー州やペンシルベニア州、ミシガン州などでは州法に基づきライセンス制を導入し、公認のオンラインカジノサイトが合法的に運営されています。

これらの州では政府の厳格な監督下で事業者がサービスを提供し、プレイヤーも合法的にオンラインスロットやポーカーを楽しむことができます。一方で、ユタ州やハワイ州のようにオンライン賭博を全面禁止する州も存在します。ユタ州はモルモン教文化の影響であらゆる賭博を禁じ、ハワイ州も観光地でありながら公営ギャンブルすら認めない厳しい姿勢をとっています。これらの州ではオンラインカジノは法律で明確に禁止されており、違反すれば処罰対象となります。

合法州と禁止州が混在するため、州境をまたいだインターネット上のサービス提供にも制限がかかります。合法州でも利用者は州内居住者に限られ、地理的ブロックや本人確認によって他州からのアクセスを防止しています。また、合法州以外の居住者が海外拠点のオンラインカジノを利用する行為については法律のグレーゾーンとなっており、「法的にはグレーだが、自己責任で利用している」という状況が生じています（※グレーゾーンの定義詳細については、後述「グレーゾーンの国・地域」を参照）。

アメリカ全体としては2018年のスポーツ賭博解禁以降、州単位でオンラインギャンブル解禁の動きが広がりつつありますが、統一的な連邦ライセンス制度が整う気配はまだありません。今後も州法レベルでの部分的な合法化の流れが続くと見られています。これは、ピューリタン（清教徒）の倫理観が根強い影響を与えているとも言われています。

フィリピン：特殊な合法オンラインカジノと方針転換

フィリピンはアジアで珍しくオンラインカジノ事業を公的に許可してきた国です。一部にはPAGCOR（フィリピン娯楽賭博公社）によるライセンスの下、国内でオンラインカジノ（通称：POGO）運営が認められ、特に中国本土の顧客を対象にした事業が急成長していました。しかし近年、この中国人向けオンラインカジノが犯罪の温床や外交問題となり、政府は方針転換を迫られています。

2023年にはマルコス大統領が施政方針演説で「中国など外国人顧客向けのオンラインカジノ事業を全面禁止する」意向を表明しました。実際に中国政府の圧力や国内世論を受け、フィリピン当局は違法業者の摘発やライセンス更新停止など締め付けを強めています 。

一方、自国民向けには依然としてPAGCOR公認のオンライン賭博（スポーツベッティング等）が限定的に提供されていますが、こちらも依存症対策など社会的懸念が指摘されています。フィリピンのケースは、一度は合法化したオンラインカジノでも、社会的影響次第で規制強化や禁止に転じる可能性を示す例と言えます。国策・外交・治安といった観点から、各国政府がオンライン賭博に対し柔軟に方針変更している現状を物語っています。

オンラインカジノを禁止する国とその背景

一方、オンラインカジノを明確に違法と定め、厳しく禁止している国や地域も少なくありません。その背景には宗教的・倫理的な価値観や社会秩序維持のための政策、国民保護のための強い姿勢など様々な理由があります。ここでは代表的な禁止例とその背景を見てみます。

イスラム圏国家：宗教・文化的理由で賭博を厳禁とする国々

イスラム教の国を中心に、宗教上の理由から一切のギャンブルを禁じている国があります。イスラム法（シャリア）ではギャンブルなど不確実性を伴う行為は戒律で禁じられており、多くのイスラム圏国家で賭博全般が法律で違法とされています。

例えばサウジアラビアやクウェート、イランなど中東の諸国では、伝統的なカジノはもちろんオンラインカジノも厳格に禁止され、摘発された場合は重い刑罰が科されます。これらの国ではインターネット上の賭博サイトへのアクセスも技術的に遮断されており、国内から利用すること自体が犯罪行為と見なされます。また文化的にギャンブルを忌避する風土も強く、賭博行為は社会的非難の対象となるため、違法賭博に手を染める人自体が少ない傾向にあります。

一部のイスラム圏では外国人観光客向けに例外的に施設内カジノを認めるケースもありますが、オンラインギャンブルに関しては全面禁止という国がほとんどです。たとえ法に明記がなくとも宗教警察等が厳しく取り締まるため、事実上オンラインカジノの存在しない「空白地帯」となっています。このように、宗教・文化的背景からオンラインカジノが完全に禁止されている国では、違反すれば高額の罰金や懲役刑が科せられるなど法的リスクが極めて高いことに留意が必要です。

シンガポール：厳格なオンライン賭博禁止と政府管理

宗教によらずとも、オンラインギャンブルに関する明確な禁止法を制定し、厳しく取り締まっている国もあります。アジア太平洋地域ではシンガポールがその代表例です。シンガポールはIR（統合型リゾート）として国内に大型カジノ施設を誘致する一方、オンライン賭博に関しては2014年に遠隔ギャンブル法（Remote Gambling Act）を施行し、原則全面禁止としました 。

違反者には最大5千シンガポールドル（約50万円）の罰金や6か月以下の禁錮刑が定められ 、国内から海外サイトへのアクセスも違法としています。ただし公共団体が提供する一部のオンライン宝くじやスポーツくじに限り、特別に例外許可する仕組みも設けています （※シンガポール・プールズによるスポーツベッティング等）。

つまり政府管理下以外のオンラインカジノは一切認めないという毅然とした姿勢です。技術的にもISPブロッキング（サイト遮断）や決済遮断を導入し、不法サイトへの接続そのものを難しくする対策を取っています。シンガポールは「リアルのカジノは容認、オンラインは厳禁」というスタンスで、日本と類似した立場に立つ国と言えるでしょう。

中国：グレート・ファイアウォールによる遮断

中国もオンラインカジノを厳しく違法扱いする国の一つです。中国本土では賭博行為は刑法で禁止されており、もちろんオンラインカジノも固く禁じられています。中国当局はグレートファイアウォール（国家規模のインターネット検閲システム）による海外ギャンブルサイトのブロックや、違法サイト運営組織の摘発に積極的です。実際、近年では中国史上最大規模とされる違法オンラインカジノ組織が摘発され、その成果は約7兆円に上ったことが報じられています。

また、中国人向けに海外で運営されているオンラインカジノ（※前述のフィリピンのPOGOなど）にも圧力をかけ、カンボジアやフィリピン政府に禁止措置を取らせるなど、国境を超えて対策を講じています。このように中国は自国民がオンラインで賭博を行うこと自体を国内外問わず許さない姿勢であり、違反した場合は国内外問わず、運営者・プレイヤーの双方が厳罰に処される可能性があります。

その他の禁止国家

さらに台湾やタイなどもオンラインカジノを明確に違法化しています。台湾では刑法にオンラインギャンブル参加者への罰則規定があり、摘発されれば最長2年の懲役刑が科される可能性があります 。

またタイでも基本的に全てのギャンブル形態が違法とされており、タイ国民がオンラインカジノで遊ぶことも法律で禁止されています。このように法制度上明確にオンライン賭博を違法と定める国々では、「海外で合法でも自国では例外なくすべて違法」という立場が貫かれており、国外サーバーのサイトであっても利用者を処罰し得る仕組みとなっています。日本も後述するようにこのカテゴリーに属しますが、国ごとの事情に応じて禁止の論拠（宗教・倫理・治安維持・依存症対策など）は様々です。

規制が未整備なグレーゾーンの国・地域

明確に合法化・ライセンス付与もされておらず、かといって違法として厳しく取り締まっているわけでもない――そんなグレーゾーン状態の国・地域も多く存在します。これらの国ではオンラインカジノに関する法律が未整備か不明確であり、「法律で禁止されていない=合法とも言い切れない」状況です。いくつか具体例を見てみましょう。

アフリカ諸国：合法性の相違、国家ライセンスと課税、違法サイト対策

アフリカにおけるオンラインギャンブル規制も国によって様々ですが、大局的には税収確保と社会的影響の抑制という二つの狙いのせめぎ合いが各国政策に表れています。代表的な国々の状況を見ると、南アフリカはオンライン賭博に対して比較的厳格な禁止路線を維持してきたのに対し、ナイジェリアやケニアはライセンス制度を設けて合法化・税収化を図る路線を採っています。それぞれ歴史的背景や市場規模が異なるため、規制アプローチにも違いが生じています。

南アフリカ：厳格な禁止と実効性の課題

南アフリカでは2004年のNational Gambling Act 2004（国家ギャンブル法2004年）においてオンラインカジノ（インタラクティブ・ギャンブル）を明確に禁止しており、ライセンスを持たないオンライン賭博サイトの運営や、そこで遊ぶ行為も違法と定められています​。合法なのは各州の認可を受けたスポーツベッティング（ブックメーカー）や宝くじ等に限られ、オンラインカジノやポーカーは国内では一切許可されていません。しかし、その厳しい法律にもかかわらず実効性の課題が指摘されています。

実際には海外に拠点を置くオンラインカジノが南アフリカのプレイヤー向けにサービスを提供しており、クレジットカードや電子決済でランド（南アフリカ通貨）建ての入出金ができるサイトも多く存在します。これらサイトは現地語でのサポートまで備えて一見合法的に振る舞っているため、多くのプレイヤーが「禁止は建前で実際に罰せられることはない」と考え、法律を事実上有名無実化させている状況です​。

現に2004年の禁止以降、違法なオンライン賭博利用で利用者が処罰された例は皆無に等しく​、当局がサイト遮断など踏み込んだ対策を講じてこなかったこともあって、規制の形骸化が進んでいます。この状況は単に法の支配を損なうだけでなく、巨額のギャンブルマネーが無税で国外流出し政府の威信や財政に悪影響を与えていると指摘されています​。

ただし、現実的にサイト遮断などは1国で対処できる問題ではなく、国際法下での調整が必要となります。また、多国間での調整を行う場合において、明文化された法制度、規制の範囲、双方向での利害調整など、対策すべき課題は多く、踏み込めなかったというのが実情という意見もあります。

南アフリカでは合法なスポーツ賭博運営者は売上の納税義務を負いますが、違法オンラインカジノは当然一切税金を納めないため、国内から毎年多額の資金が流出し国家としての経済的損失も大きいのです​。こうした課題に対処すべく、近年ではオンライン賭博を合法化して課税管理下に置くべきだとの議論も出ています。2024年には野党・民主同盟（DA）がRemote Gambling Bill 2024（遠隔ギャンブル法案2024）を議会に提出し、オンラインカジノのライセンス制度創設や厳格な消費者保護策を盛り込んだ法整備を提案しました​。この法案では無許可サイトへの罰則強化も掲げられており、実現すれば違法業者への取り締まり強化が期待されます。

ただ、与党政府は長年オンライン賭博解禁に慎重であり、既存のカジノ産業や社会影響を考慮して議論が停滞してきた経緯があります。結果として南アフリカでは「法律上は禁止だが事実上野放し」という状態が続いており​、政府権威の低下も招いているとの批判があります​。今後、法改正による規制強化か、あるいは方針転換による許可制への移行か、南アフリカのオンラインギャンブル政策は岐路に立っているといえます。

ナイジェリア：州主体のライセンス制度と市場拡大

ナイジェリアはアフリカ最大の人口と経済規模を背景に、オンラインギャンブル市場も大きく発展しています。同国ではスポーツベッティングや宝くじを中心にオンライン賭博が合法で、2005年のNational Lottery Act 2005（国営宝くじ法2005年）に基づき連邦政府機関のNational Lottery Regulatory Commission（NLRC）が全国的なライセンス発行を行ってきました​。

一方で、ナイジェリアの憲法上ギャンブル規制権限は各州政府に属すると解釈されており、実際に主要州（ラゴス州など）では独自のライセンス制度（例えばラゴス州宝くじ委員会によるスポーツベット免許）も存在してきました。このため長年連邦と州による二重規制が混在し、事業者はNLRCの全国ライセンスと各州ライセンスの両方に対応する必要があるという複雑な状況でした​。この規制の重複を巡る法廷闘争の末、2024年11月に連邦最高裁判所が「宝くじ等ギャンブルの管轄権は州政府に専属する」と判断し、連邦のNational Lottery Act自体を違憲無効とする判決を下しました​。

この画期的な判決により、今後ナイジェリアでは州政府主体のライセンス制度に一本化される見通しで、連邦政府は新たな包括法（National Gaming Bill）の制定を模索しています​。もっとも実務面では、これまでもラゴス州など人口集中州のライセンスが事実上必要だったため、大手ブックメーカーやオンラインカジノの多くは州ライセンスを保有して営業しており、市場の混乱は限定的とみられます。

ナイジェリアのオンライン賭博市場は若年層を中心に利用者が急増しているとされ、調査によれば18～40歳の約60%近くが何らかの賭け事を経験しているとのデータもあります（スポーツ賭博が中心）。合法事業者には売上に対する課税（宝くじ税や賭博税）と法人税が課せられ、政府はその税収を教育・公益に充当すると説明しています。

また近年、NLRCは外国企業に対するリモートオペレーター許可の発行も開始し、例えばイギリスの大手ブックメーカーなどがナイジェリア市場参入にあたりライセンスを取得する動きも見られます​。全土で見ると規制は強化されつつも、市場自体は非常に活発で、主要都市には賭けショップが林立しオンラインでもローカルブランド（Bet9jaやNairaBet等）が人気を博しています。

政府関係者は「適切に規制すれば巨大な収入源となり得る」と期待を寄せており、違法業者の取り締まりよりも合法産業の育成と課税に重点が置かれている点が南アフリカとの対照的な違いです。実際、ナイジェリアはアフリカ最大のギャンブル市場とも称され、2020年時点でスポーツベッティング市場規模が20億ドルに達したとの推計もあります​。こうした経済的インパクトの大きさゆえ、国内ではギャンブル依存症への懸念もありつつ完全禁止ではなく規制と収益確保のバランスを取る方向で政策が進んでいると言えます。

ケニア：成長市場における重税と規制強化

ケニアはアフリカ東部でオンラインギャンブル（特にスポーツベッティング）が爆発的に普及した国として知られています。同国では1966年制定の旧来のBetting, Lotteries and Gaming Act（賭博・宝くじ・ゲーム法）の下でBetting Control and Licensing Board（BCLB）がライセンス発行を行い、2010年代にモバイル決済サービスM-Pesaの普及と相まって若者層にスポーツ賭博が急増しました。

政府は当初この産業からの税収増に期待して容認していましたが、利用者急増による社会問題化を受けて近年は重い課税と規制強化に舵を切っています。2019年には主要ブックメーカーのSportPesaやBetinに対し、当時導入された賭け金に対する20%の物品税（エクサイズ税）の滞納を理由に一時営業停止処分を下すなど強硬策も講じられました。この高税率に反発してSportPesaは一時ケニア市場から撤退しましたが​、その後2020年に税率が7.5%に緩和されると営業を再開しています。

2022年の財政法ではこの賭け金税7.5%が正式に確定し、さらに2023年には包括的な新法案としてGambling Control Bill 2023（ギャンブル統制法案2023年）が国会に提出されました。この新法案は従来のBCLBに代わるGambling Regulatory Authority（ギャンブル規制庁）を設立し、ライセンス制度の一元管理と違法賭博への罰則強化を図る内容です。注目すべき規定として、未成年者の登録・賭博参加の厳格禁止​、最低賭け金を20ケニアシリング（約￥20未満）に設定しそれ未満のミニマムベット提供を禁止（違反事業者には500万KESの罰金）、テレビ・ラジオでの賭博広告を午前6時～夜10時まで全面禁止​といった措置が盛り込まれています。

さらに、ライセンス事業者には少なくとも30%の地元資本比率を義務付け​、すべての賭博関連の決済はケニア国内の銀行を経由させることを条件とするなど、資金の流れも管理する方針です​。加えてオンラインスポーツベッティングや宝くじ運営には高額の保証金/保証債（2億KES、約2.2億円）の積み立てを要求し、万一違法行為が発覚した場合の支払いに備える仕組みも導入しようとしています。税制面では、売上（粗賭博収益）に対し15%の税金を課すほか、各郡（地方自治体）により定められる月次賭博徴収金の支払いも義務付けています​。既にケニアでは売上税15%に加えて企業利益に30%の法人税、賭け金に7.5%の物品税、勝利金に20%の源泉徴収課税と多重の税負担が存在し​、主要事業者の中には市場撤退する企業も出ています（BetinとSportPesaは2020年、Betsafeは2024年に撤退）​。

それでも市場規模は拡大傾向にあり、2021年から2025年にかけて合法ブックメーカー数は倍増し221社に達したと報告されています​。政府歳入も増加しており、2024年7月～2025年2月の8か月間でケニア歳入庁（KRA）は賭博税として124.7億ケニアシリング（約120億円）を徴収しました​。ケニアは特に若者のギャンブル参加率が突出して高いことが社会問題化しており、ギャラップ調査ではケニアの18～29歳のギャンブル経験率が83.9%とアフリカ諸国で最も高く（ナイジェリア78%、南アフリカ75%）なっています。そのため政府は広告規制や賭博最小額規制などで青少年の射幸心抑制を図りつつ、同時に過度な課税が合法産業を萎縮させすぎないよう調整に苦慮しています​。

2025年には上院が提案した追加の賭博税（売上にさらに15%課税）を国会委員会が「課税法案は下院から出すべき」との技術論で差し戻す一幕もあり​、税率引き上げには業界から強い反発があるのも事実です​。このようにケニアでは高成長市場ゆえの光と影があり、政府は税収と産業健全化のバランスを模索しています。いずれにせよ、オンラインギャンブルが広く定着した国では禁止ではなく統制と課税による管理が現実的な解となっており、ケニアはその典型例と言えます。

アフリカ地域における比較と背景

以上のように、アフリカ主要国ではオンラインギャンブルへの姿勢に明確な違いが見られます。南アフリカが法技術的には厳禁しつつ実効性に課題を抱えるのに対し​、ナイジェリアやケニアは早くからライセンス制度を通じて市場を合法化し税収源としています。ただしケニアは過熱する市場に歯止めをかけるべく高率課税と利用制限を強化する方向であり​、ナイジェリアは規制権限の調整という行政課題を抱えつつも市場拡大を優先している点で異なります​。

アフリカ全体を見渡すと、他にもガーナやウガンダ、タンザニアなど多くの国がスポーツベッティングを中心にライセンス制を導入しており、一方でエチオピアやアルジェリアのように宗教的・文化的理由から賭博全般を厳しく禁止する国も存在します。つまり、アフリカ諸国のオンラインギャンブル規制はその国の経済的インセンティブ（若年層の失業対策や税収）と社会的価値観（宗教観や伝統）によって形作られていると言えます。

共通するのは、インターネットとモバイル決済の普及が急速に進んだことでどの国も旧来の賭博法では対処しきれない現実に直面している点です。今後も各国で法改正や新規制当局の設立が相次ぐと予想され、オンラインギャンブルを完全に禁止するのではなく、適切に許可・監督して負の影響を抑えつつ公的利益（税収や社会貢献）を引き出すという方向性が世界的な潮流となりつつあります。​

既存の枠組みにとらわれず柔軟に制度設計を行い、健全な市場発展と社会保護の両立を図ることが各国に共通する課題と言えるでしょう。

その他のグレーゾーンの国・地域

法整備が追いついていない国々（南米・アフリカなど）：例えばブラジルやエクアドルでは、オンラインギャンブルに関する規制が部分的または不明瞭なままで、長らくグレーな状態が続いていました 。ブラジルは歴史的に賭博を厳しく制限してきましたが、近年スポーツベッティング解禁など合法化への動きもあり、オンラインカジノについては過渡期にあります 。多くの南米諸国やアフリカの一部では法制度の整備が遅れており、海外サイトへのアクセスを明確に禁ずる法律がないため、事実上は黙認状態となっているケースがあります。

欧州の一部やカナダのような「黙認」状態：欧州連合内では現在ほとんどの国がオンライン賭博を何らかの形で合法化・規制していますが、かつてドイツやオランダが法律の狭間でグレーとなっていた時期がありました（※両国とも近年法律改正で合法化）。またカナダは基本的に州政府がギャンブルを規制しますが、州政府が認可していない海外運営のオンラインカジノは違法とも合法とも明確に定められておらず、連邦政府も関与しないためグレーな状態が長らく続いてきました 。
事実、カナダの各州は自前のオンライン宝くじ・カジノサイト（オンタリオ州のPlayOLGなど）を持つ一方、海外サイトについて「規制も禁止もされていない」というスタンスを取っており、利用者は自己責任でオフショアのオンラインカジノを楽しんでいるのが実情です。このように「法律が想定しておらず禁止規定がない」ケースでは、オンラインカジノ利用はグレーゾーンとして放置されがちです。

プレイヤーが処罰対象にならない例（韓国など）：国によっては、オンラインカジノ運営は違法でもプレイヤーを処罰しない建前のところもあります。例えば韓国ではオンライン賭博は原則違法ですが、自国の刑法は国外で行われた賭博行為まで処罰対象としていません。そのため、韓国人プレイヤーが海外のオンラインカジノサイトで遊ぶこと自体は法的には問題ないと解釈されています（※実際には常習的な賭博は国外でも処罰される可能性がありますが、一回きりの利用程度では摘発されにくい状況です）
一方で韓国政府は国内からアクセスできる違法賭博サイトのブロッキングなど技術的対策は強化していますが、海外サイト利用者個人を取り締まることはほぼありません。このように「法律の抜け穴」を事実上黙認しているケースもグレーゾーンと言えます。日本でも一部で「海外サーバーなら法律の適用外では？」との議論がありますが、政府見解は後述の通り明確に否定しています 。

以上のようなグレーゾーンの国・地域では、「違法ではないが合法のお墨付きもない」ためプレイヤー保護やトラブル時の救済も不透明です。運営事業者もライセンスなしに活動している場合が多く、信頼性や公平性が担保されないリスクがあります。

昨今は各国で法整備が進みつつあり、グレーだった市場が合法化（ライセンス付与）か全面禁止のいずれかに移行する傾向にあります 。グレー状態が永続する保証はなく、突然法律が制定されて利用が違法化される可能性もあるため、そうした国々のプレイヤーも最新情報に注意を払う必要があります。

日本におけるオンラインカジノ合法性の現状と課題

最後に、日本におけるオンラインカジノの扱いと直面する課題、そして最近の動向について詳しく解説します。結論から言えば、日本国内でオンラインカジノで賭博行為を行うことは現行法上「違法」です 。近年その違法性が改めて周知され、警察による摘発も急増しています 。では具体的に日本の法律はオンラインカジノをどのように規定し、どんな事例が起きているのでしょうか。

日本の法律とオンラインカジノ：刑法賭博罪の適用

日本にはオンラインカジノ専用の法律は存在しませんが、既存の刑法賭博罪の規定によりオンライン上の賭博も違法と解釈されています 。刑法第185条では「賭博をした者は、50万円以下の罰金又は科料に処する」と定めており 、これがオンラインカジノで遊んだプレイヤーにも適用されます。つまり海外にサーバーがあるオンラインカジノであっても、日本から接続し賭けを行えば「日本国内で賭博をした」と見なされ処罰対象になるのです 。実際、「オンラインカジノは日本国内では犯罪」であると警察庁や消費者庁も公式に注意喚起を発信しています。

警察庁・消費者庁が公開した啓発ポスター。 (オンラインカジノを利用した賭博は犯罪です！｜警察庁Webサイト)

以上のような経緯で、日本では刑法の賭博罪等によってオンラインカジノ利用者（賭博をした者）も罰則の対象となります。また常習的に賭博をしていた場合は常習賭博罪（3年以下の懲役）適用もあり得ます。

さらに、オンラインカジノを開帳して利益を図った者（運営業者）は賭博場開張図利罪として3か月以上5年以下の懲役に処せられます 。このようにプレイヤーから運営者まで、オンラインカジノに関与する行為は日本国法上で違法と位置付けられていることをまず押さえておきましょう。

摘発事例の増加とそのいきさつ

オンラインカジノ黎明期（2000年代～）から2010年代までは、日本でオンラインカジノ利用者が摘発されるケースはごく僅かでしたが、近年になって摘発件数が大幅に増加しています。警察庁の公表データによると、オンライン賭博事件で検挙された人数は令和4年（2022年）に59人だったのが、令和5年（2023年）には107人と約1.8倍に増加し、令和6年（2024年）には279人と前年の2.6倍にも跳ね上がりました。わずか2年で検挙者数が4倍以上に増えた計算で、これは警察当局が違法オンラインカジノ取締りを本格的に強化している表れです。

具体的な摘発事例としては、前述の2016年の利用者逮捕のほか、オンラインカジノの広告宣伝役や決済代行に関わった人物・組織が検挙されるケースも出ています。警察庁が公表した事例には、海外業者とアフィリエイト契約を結んで動画配信サイトで利用を勧誘していた者が常習賭博ほう助罪で検挙された例や 、違法賭博サイトへの入金代行を請け負った者が組織犯罪処罰法違反（資金洗浄罪）で検挙された例も含まれています 。単にプレイヤーだけでなく、オンラインカジノに関与する周辺行為も取り締まり対象になっているのです。

2023年には芸能人がオンラインカジノ賭博容疑で摘発され社会に与える影響も大きく報じられました。大手芸能事務所所属のお笑い芸人6人がスマホでオンラインカジノ（スポーツベットアイオー等）に賭博していた容疑で書類送検され、「仕事の合間に賭けていた」「総額5千万円以上を入金し、最終的に数千万円の損失を出していた者もいる」ことが明らかになりました。 (吉本興業の芸人6人を書類送検　オンラインカジノで賭博容疑　警視庁 [東京都]：朝日新聞)

彼らは「逮捕されるとは思わなかった」と供述したと報じられており、違法だとの認識がなかったことが窺えます。この事件は有名人による違法オンライン賭博として大きな話題となり、日本国内でオンラインカジノ利用が広がっている実態に警鐘を鳴らすものとなりました。

政府もこうした状況を重く見ており、「海外では合法でも日本国内からオンラインカジノで賭博をすれば犯罪になる」という点を繰り返し強調しています 。令和5年（2023年）以降さらに、政府広報オンラインや警察庁サイト・弁護士会など、「誤った情報に惑わされないように」と注意喚起をしています。

またこの期間、警察庁の調査研究によって日本におけるオンラインカジノ利用者数の推計も初めて公表され、その数は約337万人、年間賭け金総額は1.2兆円にも達すると報告されました 。これは潜在的に多くの国民が違法行為に手を染めている可能性を示し、大きな社会問題と捉えられています。

日本政府の対応強化と今後の展望

上述のように、日本ではオンラインカジノが確実に違法であるにも関わらず利用者が増加し社会問題化していることから、政府は対応を強化しています。その主な施策と今後の見通しをまとめます。

• 取締りの強化：警察はオンライン賭博事犯の取り締まりを近年強化しており、2022年以降検挙者数が急増しています 。今後もSNS上での違法サイト広告の摘発や、資金の流れ（入出金経路）の追跡を関係機関と連携して進める方針です。実際、クレジットカード会社に対して違法賭博サイトへの入金を止めるよう働きかけるなど、決済面からの封じ込めも図られています。
  
• 依存症対策：オンラインカジノは24時間手軽に賭博ができてしまうため依存症リスクが指摘されています。政府は2022年にギャンブル等依存症対策推進基本計画を策定し、相談支援体制の拡充や教育啓発を進めています。違法であるか否かを問わず、依存症は本人・家族に深刻な影響を与えるため、オンライン賭博についても医療・相談機関で対応が始まっています。

• 法制度の検討：現在、日本政府は刑法で対処する方針を維持していますが、抜本的な対策としての法整備も議論され始めました。総務省は2023年、違法オンラインカジノサイトへのブロッキング（接続遮断）の是非について有識者検討会を設置しています 。
  通信の秘密との兼ね合いで慎重論もありますが、「実効性ある対応が必要」として前向きに議論が進められています。
  また、自民党内でもオンラインカジノ対策のプロジェクトチームが発足し、必要なら新たな立法措置も含め検討すると報じられました。さらに、今後日本でカジノを含む統合型リゾート（IR）が開業した際にオンライン賭博規制を見直す可能性も指摘されています 。
  現時点では具体的な法制化論はありませんが、国際的な潮流や技術革新に合わせて議論が深まる可能性があります。
  
• 最新の社会的動向：日本国内では2022年に発生した「4630万円誤送金事件」で容疑者がオンラインカジノで全額溶かしたと報じられ、大きなニュースとなりました。この事件が契機となり国会でもオンラインカジノ問題が取り上げられ、政府答弁で違法性を再確認する場面もありました。
  以降、メディアでも違法オンカジの潜入取材や被害者の告白などが相次ぎ、社会問題としてクローズアップされています。
  また、2024年以降は有名人の摘発や利用者数の実態調査結果も相まって、「オンラインカジノ=違法賭博」という認識が徐々に社会に浸透しつつあります。Twitter改めX上でも警察アカウントが頻繁に警告を発信し、YouTube上のオンカジ誘導動画にも厳しい目が向けられるようになりました。

日本及び世界の規制状況に見るigamingの展望に関するまとめ

他国と比較すると、日本やシンガポールはオンライン賭博を厳しく禁止する姿勢にあり、アメリカは州ごとに対応が分かれ、イギリスは全面合法化と徹底管理を進めています 。世界的に見ると合法化・法規制化の流れがある一方、日本は現状「禁止」で一貫しており、当面この方針が大きく変わる兆しはありません。

昨今オンラインカジノが広がる背景には「海外では合法」という誤解や手軽さによる誘因、そして運営側の高収益性がありますが 、日本政府はこれを危険視し厳正な対処を検討しています 。

世界の規制動向を踏まえれば、多くの国がオンライン賭博に何らかの法規制を敷く方向にあります。「オンラインカジノの合法性」は国境で大きく異なりますが、日本においては少なくとも現時点で許されない行為です。昨今の摘発強化の流れも踏まえ、プレイヤー・業界関係者ともに冷静にリスクを認識し、違法行為に手を染めないことが肝要です。

Mr.Betting

オンカジ違法化が進む理由の一つに、その不透明な運営体制やマネーロンダリング等の犯罪の温床となっている事が挙げられます。そのあまりに高額な賭け額ゆえに、依存症や借金に苦しむプレイヤーが居るのも事実、プレイヤーの保護のためにも違法化・禁止という流れである事も、特に業界関係者にはRockに真剣に考えて頂きたいですね！

参考資料一覧

• オーストラリア銀行協会：クレジットカードギャンブル禁止に関する声明（2024年）
• 米国連邦預金保険公社：不法インターネットギャンブル執行法（UIGEA）ガイダンス（2010年）
• イタリア税関・専売庁（ADM）：オンラインギャンブルライセンス制度改革（2024年）
• 欧州委員会：欧州デジタルアイデンティティフレームワーク（EUDI）提案（2024年）
• 警察庁：オンラインカジノに関する注意喚起（2022年）
• 国土交通省観光庁：IR整備法に関する資料（2024年）
• 総務省：インターネット上の違法情報への対応に関する研究会資料（2025年）

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運勢推量法とは何なのか？

以前書いた、第四回「Onkajiで稼ぐ！無料プレイで稼ぐオンラインカジノの勝てる戦略とテクニック【初心者向け】」で紹介した【運勢推量法】というのを覚えていらっしゃるでしょうか？

今回は、「運勢推量法というのを、もう少し詳しく説明してくれませんか？」というリクエストを頂いたので、それについて書いてみたいとおもいます。

運勢推量法の起源や歴史とは？

運勢推量法の起源や歴史は、実はあまりよく分かっていません。四柱推命や数秘術などから派生しているものだと推測されますが、明確ではありません。おそらくは、東洋の占術、中国起源のものではないか、という推定だけです。

Mr.Betting

筆者が運勢推量法に出会ったのは、20年以上前の話です。親交があった中国出身の占い師・風水師さんから教えていただきました。当時は、親の影響で自己啓発セミナーなどに多く参加していて、そういう場で出会った方でした。

運勢の数値化

運勢推量法とは簡単に説明すると、個々の日常生活に起こる出来事や行動に数値を割り当てることによって、自身の運勢を可視化・言語化する事を目指しています。

たとえば、ゴミ出ししなかった【-2】、他人に道案内した【+1】といった具合に数値化していきます。運勢というのは、日々日常の中での出来事やおこないによって上がり下がりするもので、常に良い悪いの境界線を漂っているものというのが、運勢推量法の基本概念になります。

このプロセスによって、自己認識を深めて、意識的な行動選択の判断基準とします。

数値の割り当て方

プラスかマイナスか

以前の記事の説明図にも書かれているのですが、通常は徳や善行などのポジティブな行動や出来事は、運勢にとってのプラス要素であり、逆に、罪や業などのネガティブな行動や出来事は、マイナス要素となります。

ただし、注意点があります。ポジティブであるか、ネガティブであるかなどは、個人の主観に依存するところが大きいという事実があります。例えて言うなら、

• 「天気が雨だった」というのは、髪がまとまらないなど、雨が嫌いな人にとってはネガティブですが、雨が降ると現場仕事がなくなるとか、苦手な体育競技が無くなる・別の室内競技に変わるとか、単純に雨のある日常が好きとか、嗜好や気分などでポジティブに捉えることもできる。
• 「重要な仕事のプロジェクトでミスをしてしまった」などの、誰にとってもネガティブな要素となりえるものでも、逆にピンチはチャンスと捉えたり、実はミスした事で思わぬ他人からのフォローを得たり、出会いがあったり、結果的にはミスはして良かったなど、性格や事象結果でポジティブになることもある。

上記のような事があるので、一律に決める事は難しい側面があります。

では、そういう時はどうするかと言えば、社会通念などに縛られず自分の主観に従ってプラスかマイナスか決めてください。

運勢推量法にとって一番大事なのは、自己認識・自分の心に従う事が重要となります。運勢推量法の概念では、最終的には自身の運勢は自分で知り、切り開く・選択する事で決まるとしているからです。

ポイントの割り振り

同様に、数値化するポイントの付け方も、自分自身で割り振りなど決めて行う事が望ましいです。他人の観念や一般常識の例などで決めてしまうと、あまり効果がありません。

とは言っても、何も予備知識や経験がない状態から始める場合は、基準のようなものがないと分かりづらい・大きく見当違いの採点をしてしまう可能性もあると思いますので、以下に数値化の見本を示します。

あくまで上記の表は一つの参考事例です。数値のとらえ方や数値と出来事などの結び付け方は、人それぞれであるはずですし、あるべきです。ポイントの割り振り方は、なるべく自分自身で決めてください。

運勢推量法の実践方法

運勢推量法の実践のしかたは、日々あった出来事などを書きだす事から始まります。日記や手帳などに毎日の出来事とそれに対応する数値を記録します。

重要なのは書き出す行為です。人は、書いたり言葉にしたりする事で、事実を認識し、フォーカス（集中）し、そして記憶します。この記憶するという事が、運勢を自己認識する上で、大きな意義があります。

そのために、なるべく五感（視覚、聴覚、触覚、味覚、嗅覚）をフル活用して、書いた事を記憶するようにしてください。そうすることで、より深く記憶が定着し、運勢推量法の実践効果が高まります。

ただし、注意点として、覚える事を目的化しないようにしてください。無理に全部を暗記するような必要はなく、記憶するための行為が重要なだけです。忘れてしまったからと言っても何ら問題はありません。

記憶するために無理をしたりしてストレスを溜めれば、それこそ本末転倒です。
運勢推量法も勉強などと同じく、無理なく継続する事・習慣化する事で、より経験を積み、効果を高められます。

運勢推量法の科学的考察

運勢推量法の効果

運勢推量法とは、一種のプラセボ効果（偽薬効果）のようなものと考察します。プラセボ効果とは、薬理作用のないものでも、信じることで症状や効果がもたらされる現象を指します。

こういった事象は古代から占術や医療、現代でも占いや学習など幅広いジャンルで応用されてきた効果です。それほど人間の思い込む力は強いという事でしょうか。

運勢推量法における最も重要な効果の一つは、自己認識力の向上です。日々の行動や出来事に数値を割り当てる行為は、自分自身の行動やその結果について理解し考える機会を促します。このプロセスは、自己反省や自己理解を促進し、自己認識を強めることに繋がります。

心理学においては、行動を変えるためにはまず意識を変えることが重要とされます。運勢推量法では、自分の行動・出来事に対して積極的または消極的な価値を割り当てることで、それら行動・出来事に対する意識を変化させます。

故に自己認識を高め、意識を変化させる事が、運勢推量法における一番大事な要素です。なぜならそれこそが、自分の願う未来や結末を引き寄せる事に直結する一番の近道だからです。

ストレス軽減効果

また、運勢推量法を行なう事で、日常生活の中で起こるネガティブな出来事に対しても、数値化することで感情的な衝撃を軽減し、客観的に視ることができます。この客観性は、ストレスの軽減に役立ちます。

さらに、ポジティブな出来事にフォーカスすることで、ポジティブ思考を促進することもできます。

曖昧な日常、感覚の目標設定

そして、日々日常生活を送るうえで、マンネリやルーティン化は避けられない課題です。これは誰しもが向き合う性質の問題であり、その為に様々な事にみな挑戦したりします。

運勢推量法は、その目標達成に向けた明確な定義や道筋を提供します。自分自身にとって重要な行動や目標に対して数値を割り当てることで、目標達成に向けた進捗を視覚化し、モチベーションの維持に貢献できるわけです。

運勢推量法では、成功も失敗も包括しています。たとえ結果として望んでいた目標が達成できなかったとしても、その心理的負担を軽減し、あなたが書き残してきた行動や出来事は、積み上げてきた成果として財産になってくれるのです。

運勢推量法の起算点

通常、占術などにおいての起算点とは、人生のスタート地点となる日を指します。多くの場合、誕生日が起算点となるはずです。

運勢推量法においては、起算点は＝運勢のリセット点でもあります。

1年1年、気分を刷新し生まれ変わるという意味で、運勢をリセットする事ができますが、運勢推量法では自己の判断でリセットするか・引き継ぐか選んで良い事になっています。例えば、

• 「前年は身内に不幸があったり、良い事がなかった」という場合で運勢をリセットしたいなら、起算点で運勢をリセットする。
• 「ある長期的な目標（学習など）に向かって取り組んでいる最中」という場合で、その目標到達までは運勢をリセットせず継続していきたいなら、起算点で運勢をリセットしなくても構わない。
• 「起算点で数値化した運勢をいったん0に戻すのは困る」という場合は、起算点でのリセット数値を50にするなど、自分で好きに決めて構わない。

このように、運勢推量法ではリセットするか・引き継ぐか、引き継ぎ方も自由に決められます。また、そもそもの起算点やリセットの方法も個人で自由に選んで良い事になっています。例えば、

• 「誕生日以外の、ある特定の日を起算点にしたい」という場合は、その特定の日を起算点に選んでも良い。
• 「リセットを年単位でなく、月単位にしたい。また、そのリセット数値は自身の数秘術で求めた数値としたい」などという場合でも、そのように自由に決めて構いません。
• 「運勢推量法を始める為に、誕生日でも何でもない日から開始する場合、仮の起算日として始めたい」という場合でも、問題はありません。開始する数値も自由です。必要なら本来の起算点が来た段階で、リセットなどして継続してください。

起算点においても、重要なのは自分自身で選択する事です。運勢は自分で選択しなければならないというのが、運勢推量法の特徴です。

「七賭六剥」という概念

さて、ここまで運勢推量法について書いてきたこの記事ですが、最後に賭け事雑記というブログのコンセプト上、賭け事に役立ちそうな概念を紹介したいと思います。

「七賭六剥」（しちとろくはく）という概念があります。こちらも教えていただいたもので、その起源などは残念ながら良く分かっていません。ネット上に出ている情報も関連性のあるものかどうか、定かではありません。

七賭六剥とは、簡単に現代風に言えば、7割より上は安定と成功の醸成、6割より下回れば不安・失敗の高まりを意味します。

これを運勢推量法では、一つの目安として捉えて活用しています。何か成し遂げたい目標など、賭け事でも学習でも仕事でも、運勢推量法を最初に始める際の、目指す運勢の目標値の参考としてみてください。

終わりに

いつもブログをご覧いただきありがとうございます。【運勢推量法】というものについて、ご理解の参考になれば幸いです。

この記事で紹介している運勢推量法というもの、実は自己流にアレンジしています。というのも、元となった運勢推量法の概念、基本的な考え方というのは、もっと抽象的で、簡単に言えばスピリチュアル的な要素が強いものでした。

なので教えていただいた時は、基本的な概念や運勢の捉え方について話を聞いて、それをなるべく分かりやすく、実用しやすいよう発展させています。

具体的には、曖昧だった定義（数値の振り方など）を数字として明確にしたり、実践した経験や結果から調整したりしています。

運勢推量法とは、必ずこうしなければいけないという決まり事はありません。自由に考えて、一人ひとりに寄り添った使い方が許容されています。

もしあなたが興味があるのならば、ぜひ実践してみてください。それではまた次回に！

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無料で楽しめるBONS FREE

知っている人はもうご存じかもしれませんが、BONSというオンラインゲームサイトがありますが、
その【無料版】BONS FREEというサイトが、2023年に新規オープンしましたので、今回取り上げたいとおもいます。

BONS FREEは、無料で楽しむことができるオンラインゲームプラットフォームです。登録も簡単で、誰でも手軽に始められます。
ゲーム内課金などは一切必要なしで、無料ゲームに付きものの広告表示も無く、空き時間や移動時間に気楽に楽しめるサイトとなっています。

⇒前回記事「ゲームの興奮を現実の報酬に変える：Social Tournamentsの世界へ」で紹介したSocial Tournaments.comも、無料で遊べて賞金をGET!できるサイトでしたが、BONS FREEには賞金はありませんが、無料で様々なゲームを楽しむ事ができます。

BONS FREEのゲームの種類

BONS FREEでは、メインはスロットゲームですが、さらにルーレットなどのテーブルゲームも楽しむことができます。

また、Social Tournaments.comでは、Pragumatic Play社製のスロットのみでしたが、BONS FREEは他の会社のスロットも遊技でき、遊べるゲームの種類という点では、BONS FREEの方が幅広く遊べるようになっています。

BONS FREEの遊び方・使い方

では、BONS FREEの公式サイトで紹介されている遊び方、推奨の使い方を紹介します。

手持ち無沙汰な隙間時間に

移動時間や待ち時間などに、電車の中、バスの中、休憩時間など、ちょっと暇をつぶすには、お金がかからないので、すぐ始めてすぐ止められるこのゲームは打って付けです。

旧作・新作ゲームのお試しに

BONS FREEでは、旧作から新作まで、色々なゲームプロバイダーのソフトを遊技できるので、まだプレイしたことの無いゲームの、お試しプレイには最適です。

自分のお気に入り探しに

BONS FREEは遊べるゲームの種類が豊富にありますので、その中で、自分にあったゲーム、お気に入りのゲームを探すのに使えます。

攻略や練習に

ゲームの醍醐味はやはり、自分なりのプレイ方法・独自の勝利理論を見つけるのが楽しい事だとおもいます。そういった攻略や練習のために、無料で遊べると便利です。

自分の運を試すのに

スロットゲームなどは、運の要素も非常に大きいファクターになります。運気というのは、その日その時で変わるものなので、それを試す意味で使うのも非常に有効です。

BONS FREEの豆情報

＼カンタン登録で今すぐプレイ！／

ちなみにBONS FREEのCM出演者は女優の明日花キララさん、だそうです。
ファンの人は要チェックかもしれませんね。

また、公式サイト上でうたわれていますが、【未成年者のゲームの利用は禁止】ということなので、その点はご注意ください。

締めくくり

さてはて、今回BONS FREEの魅力を全力でお伝えしました。BONSは知ってるけど、その無料版があるのは知らなかったという人はまだ多いようなので、初めて知ったという人は、一見する価値はあるんじゃないかと思います。

それでは、また次回お会いしましょう！

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⇒前回記事「Onkajiで稼ぐ！無料プレイで稼ぐオンラインカジノの勝てる戦略とテクニック【初心者向け】」

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Social Tournaments.comについて

まずは、Social Tournaments.comについて、以前の記事「オンラインカジノの歴史と法律」の中で、無料プレイできるゲームの一つとして紹介させてもらったのですが、そちらの記事も興味があったらご覧ください。

簡潔に言うと、Social Tournaments.comは、ゲームプロバイダーのPragumatic Playが自社のゲームを遊んでもらえるように運営しているソーシャルゲームサイトです。

遊べるゲームの種類は、Pragumatic Play社製のオンラインスロットゲームのみですが、オンラインカジノで人気の高いゲームをいくつも開発しているメーカーなので、ゲームの数・質ともに豊富で優秀です。

Mr.Betting

海外のwebサイトなので、少し敷居は高いかもしれませんが、多言語対応（※右上の国旗マークをクリックすると選べる）もしているので、日本語にも変換して閲覧できます。直訳なので、たまに、ん？と首をかしげる翻訳はありますがね…

このサイトはトーナメントと銘打つように、オンラインでプレイヤー同士、ゲームのスコアを競い合うコンセプトになっています。

そして、トーナメント上位入賞者には、ゲーム内通貨や、他のトーナメント参加チケット、そして大体10～30€（ユーロ）の賞金が配布されています。トーナメントの詳細については、次の章で説明しています。

サイトへの登録などはメールアドレスがあればすぐに登録ができ、無料でプレイできます。

Social Tournaments.com内のトーナメントの種類

Social Tournaments.comでは、多数のトーナメントが24時間、常時開催されています。

トーナメントはweeklyやmonthly開催の予選から本選まで組まれているものや、一試合で完結するスポットトーナメントまで多数あります。無料で参加できるものもあれば、コインやチケットを必要とするトーナメントもあります。

その中でも、注目するべきトーナメントを3つ紹介します。

FTN/Fasttokenトーナメント
FTNとは、イーサリアムブロックチェーンに基づいてFastexによって開発された暗号通貨で、これはFTNアカウントで賞金を獲得するトーナメントです。FTNについてはまた後の章で解説します。

チケットトーナメント
高額賞金トーナメントに参加するには、チケットが必要な場合があります。チケットトーナメントでは、それらのチケットが獲得できます。

Progressive Prize Poolトーナメント
ゲーム内の通貨(コイン)を多く取得できるトーナメントです。ゲーム内通貨は、チケットの購入やアバター購入、コインや稀に賞金も当たるルートBOXや抽選ホイール購入、グッズ購入などに使います。

他にも複数のトーナメントがありますが、おおむね、TOP30は賞金、31～100位はチケットやコインが貰えるなどのトーナメントが多いです。

また、トーナメント戦は、遊戯方法が指定されていて、BET金額なども決められています。基本的に、250Gでスコアを競うパターンと、10回のフリースピン購入（パチスロの大当たりみたいなもの？）で競うパターンの2種類がほとんどです。使う分の通貨は参加者に最初に付与されます。

そしてたまに、海外のオンラインカジノなどがスポンサーのトーナメントが開催されたりもします。スポンサー提供のトーナメントは、賞金総額が高く（貰える人が増えるに）なります。

私は多い時で、1日1回ログインして緩くAutoプレイするかどうかの頻度ですが、たまに賞金を獲得できたりしています。また、トーナメントの開始時間によっては、競争が少ない時があります。海外の方のほうが登録者は多いので、海外時間で日付変更～深夜帯（日本では朝9時近辺）などが競争は少ないようです。短時間で終了するトーナメントもありますので、そういったのは狙い目ですね。

トーナメント以外の遊戯について

Social Tournaments.comは遊べるのはトーナメントだけではないので、以下に簡単に紹介します。

Cash Clash

毎日、日替わりの10種類のゲームの中から好きなものをプレイしてスコアを競います。最初の持ち金は1000STC（上記画像では右上のBalancce:1000と表記）ゲームは10種の中から自由に切り替え可能で、BET金額の変更なども自由です。

STCはスロットゲームを遊戯するだけの仮の通貨みたいなもので、無くなったらコインを消費してSTCのリセットもできます。STCは、使っても使わなくても、毎日、日付変更（日本では朝9時）で1000にリセットされます。

Slot Tournament Duels

トーナメントのプレイヤー対戦形式のもの。1対1から、友人を誘っての2対2形式などもあります。勝利するとコインを得るかわりに、負けるとコインを失います。

一度参加すると、対戦相手もいるので、ゲームを完了するのに30分など制限時間が設定されます。完了せず制限時間を過ぎる場合は、短期間の出場停止などのペナルティがあります。

Factions（派閥）

これはゲームではないですが、シーズン毎に最初に、3つの派閥から一つを選び所属します。所属した派閥の順位により、シーズン終了後、コインを貰えます。

シーズンは大体、月ごとかとおもいますが、違う場合もあります。シーズンの終了・結果や、新シーズンの開始時は、ログインすると通知（アナウンス）があります。

Slots （DEMO）

Pragumatic Play社製の最新のゲームなどを紹介するページです。過去のゲームも遡って見ることができます。

各ゲームの詳細ページから、デモプレイが可能です。ここでのプレイは、トーナメントなどの成績には反映されません。

登録したら最初にやるべきKYC

KYC（Know Your Customer＝本人確認手続き）ですが、登録する場合、まず一番最初にやっておきましょう。

本人確認しなくても遊戯は楽しめますが、賞金は獲得できません。賞金を取った時に後悔しないように、最初にしておきましょう。

余談ですが、私はKYCを後回しにして、また手続きに複数回やり直しがあり、完了するのに結局1ヵ月近くかかりました。その間に獲得した賞金が失効したので、同じ轍を踏まれないようにご注意ください。

上記画像のMy Accountページ（※上記画像では非表示にしていますが、右上赤線箇所に自分の登録ユーザーネームが表示されるので、そこをクリックして出る右サイドメニューの「My Account」）を開いて、左上にある赤四角（上記画像①箇所）がKYCステータス項目です。登録したての最初は0/3ですが、これが3/3になれば完了です。手続きに必要なのは

• 身分証明書（成人・18歳以上である事が確認できるもの、運転免許の表・裏、パスポートなど）
• 住所証明書（公共料金の請求書、銀行明細、住民票など、直近3ヶ月以内のもの）
• 出金方法（※次章で説明します）

以上、基本はこの3点の確認手続きが必要となります。

上記画像中にも記載されているのですが、確認書類を kyc@socialtournaments.com までメールで送ってくださいと書かれています。さらに、未確認のアカウントの賞品は、トーナメント終了日から数えて 14 日以内に請求されない場合、自動的に没収されますのでご注意くださいとも書かれています。

ここでの注意点は、登録したメールアドレス以外から送信すると、再提出になります。送信する場合は、必ず登録したメールアドレスから、確認書類を撮影した画像（jpeg）を添付して、送信してください。

また、身分証明書・住所証明書は2営業日くらいで確認すると回答ありましたが、出金方法の確認は最大14日前後かかりますという事です。ただ海外なので、そんな予定どうりにはたぶん回答きません。

私の場合は、身分証明書・住所証明書に関しては、前週の金曜日に提出して、翌週の木曜に確認完了の返答が来たので、土日を挟むなら最低1週間はかかると思ったほうが良さそうです。

また、私は提出しましたが、居住地の証明が必要なのは、次の場合のみとも記載があります。

1. あなたが私たちのサービスが制限された国の市民であるが、あなたの現在の居住地が他の国にある場合
2. 身分証明書に記載されている国が現在の居住国と一致しない場合

そもそも、無料で遊べるSocial Tournaments.comで住所確認まで取る理由は、獲得賞金の銀行送金などの為と、イスラム教圏など賭け事自体を全面的に禁止している国に居住しているか確認をする為との事だと思われるので、暗号通貨を出金方法にして、居住地が一致し、かつ日本であれば必要はない可能性があります。（※この件については未検証です）

出金方法について

出金方法ですが、Social Tournaments.comは幾つか方法を用意してくれています。

• Skrill/NETELLER
• 銀行送金
• FTNなど他の暗号通貨
• オンラインカジノアカウント

基本的には、お好きな受取方法を選べるのですが、ただ注意点がありますので、以降に解説します。

Skrill/NETELLER

Skrill/NETELLERとは、海外の大手オンライン決済サービスです。以前から海外FXなど利用していた方には馴染みある名称だとおもいます。ただ、Skrillは2016年には日本サービス撤退、NETELLERは2020年には日本サービス撤退となっています。
2023年の今は、どちらも日本からの登録は受け付けていません。

Skrill/NETELLERは上記の経緯なので、日本国内からは利用できません。

Mr.Betting

NETELLERの親会社である「Optimal Payments PLC」が、2015年にSkrillを買収したので、現在の２社の関係は、グループ会社になります。

銀行送金

銀行送金での出金は、身分証明書・住所証明書などと同じく、 kyc@socialtournaments.com に、銀行アカウントのスクリーンショット、あるいは明細など必要書類を送信することになります。こちらの注意点は

出金方法の適性かどうかの確認に、最大14日前後かかるという事です。当然ですが、不備などあればそれ以上に日数がかかる可能性があります。

もしKYCを手早く済ませたい場合は、次節で説明するFTNなどの暗号通貨を選択した方が早いかとおもいます。

銀行送金については、受取に使用する金融機関のSWIFTコード（世界共通の金融機関の識別コード）を伝える必要があります。IBANはヨーロッパのみの金融機関識別コードなので、日本の金融機関にはありません。

SWIFTコードは取引口座のある銀行公式webサイトで調べるのが基本ですが、参考に、SWIFTコードの検索ができるサイトを紹介しておきます。（※外部サイトの情報が古い場合もあるので、基本は各銀行公式webサイトを参照してください）

　・ギンコード.COM：日本語検索で日本国内の金融機関を探せます。
　・bank.codes WISE：英語検索で世界の金融機関を探せます。銀行住所（ローマ字表記）など、コピーして海外に送信する際に便利です。

また、そもそも、登録する銀行口座が外貨（ユーロ）受取が可能かどうかも確認しておきましょう。主要都市銀行は問題ないはずですが、地方銀行などは外貨に対応していない場合もあります。

FTNなど他の暗号通貨

次は、暗号通貨ですが、My AccountページのPayment Method（支払い方法）（上記画像①箇所）を開くと、Skrill/NETELLERの決済サービスと、FTN ～ TRONなどの暗号通貨が並んでいるのが確認できます。

Mr.Betting

上記画像の最下段の「Betplay」というのは、オンラインカジノアカウントです。

これら上記のサービスの中から、好きなサービスで賞金の受取が可能で、このページから出金方法の登録ができます。（※ただし、Skrill/NETELLERは日本国内利用不可）

1. 上記画面の各暗号通貨の「詳細の編集(Edit details)」ボタン（上記画像①箇所）を押す。
2. プルダウン後の入力画面（上記画像の②赤四角内）に、各通貨のウォレットアドレスを貼り付ける。
3. 同意事項にチェック（③）を入れる。
4. 「保存(Save Details)」（④）する。

これだけで登録完了です。ウォレットアドレスは、すでに今、登録している暗号通貨取引所があればそちらで発行してください。

KYC ステータスの画面に注意書きとして記載がありますが、支払い方法として暗号通貨のどれかを選択した場合、システムによって自動検証されます。不備がなければ数分で、出金方法の登録・確認が終了するので、KYCを早く終了したい場合は、こちらが最適です。（※送信するのは身分証明書と住所証明書だけで済みます）

Social Tournaments.comでは、各種暗号通貨での獲得賞金受取が、手続きの簡略化など、優遇されている状況です。特に、新興通貨のFTNは専用トーナメントもあり、なおかつ、FTNで受け取る場合、FTN以外のトーナメント賞金が25%Upするという特典があります。（※FTNの登録方法などは次の章で記載しています）

もしこれから登録するなら、上記の理由からFTNがおススメですが、新興通貨のFTNでの受け取りに不安があるようなら、他の通貨・取引所で登録してください。海外の暗号通貨取引所で最多通貨取扱い（約1500種類以上、FTNも取扱いあり）のMEXCや、国内であれば、コインチェック、GMOコイン、DMM Bitcoin など、お好きな通貨・取引所で登録できます。

オンラインカジノアカウント

また、オンラインカジノアカウントについては、ユーザーが選択したカジノアカウントに送金できます。方法としては

• ユーザーで選んだ任意のカジノアカウントに送金する
• Social Tournaments.comのスポンサーである、紹介されているカジノアカウントに登録し、送金する。

基本的には、銀行送金等と同じく、 kyc@socialtournaments.com に、ユーザーID/ユーザー名が記載されたカジノアカウントプロフィールのスクリーンショットを送信・確認を受けることになります。

ただし、My AccountページのPayment Method（支払い方法）に登録されている、「Betplay」の場合、先の暗号通貨と同様に、上記画面の赤四角内でカジノユーザーIDを入力して、同意事項にチェックし、保存すると、それで登録が完了します。

もちろん、先にBetplayのアカウント登録を済ませる必要があります。ちなみに、Betplayとは、bitcoinをベースとした暗号通貨カジノです。

ちなみに、上述画像のBetplayを登録する場合、他の支払い方法の2次出金方法として登録することも可能です。たとえば、50とWinnings threshold amount（賞金のしきい値）を入力（カジノユーザーID入力欄の、上の入力欄）、すると、50€に満たない場合はBetplayに送金、50€以上の場合は、本出金方法で送金できるようです。（※未検証）

FTN（Fastex）への登録方法

FTN（Fasttoken）は、イーサリアムブロックチェーンに基づいてFastexによって開発された暗号通貨になります。FTNは、2023年1月に公開販売（IEO）を行った新興の暗号通貨です。

このFTNが、2023年現在、Social Tournaments.comでは、FTN用のトーナメントがあったり、トーナメント賞金が増えるなどの恩恵があるので、プレーする場合は、なるべくアカウントは作っておくほうが良いとおもいます。

FTNの登録方法については、Social Tournaments.com内のガイドタブのFTN PAYMENT GUIDE（FTN支払いガイド）に画像付きで詳しく書かれています。登録する場合は、まずはそちらをご一読ください。

FTN支払いガイドを読めば、問題なく登録できると思いますが、一応ここでは、説明の補完や注意点などを書こうとおもいます。

まず、初めて暗号通貨に登録する場合などに迷うのが、FTNの中にサービスが複数あるので、どこで登録するのが正解なのか？だと思います。結論から言うと、Fastex exchangeで登録すればOKです。以下に各サービス（ページ）の概要を簡単に説明しておきます。

1. Fastex: これは、さまざまな暗号通貨の取引を可能にするデジタルアセット取引プラットフォームのことです。要するにFastexという店名の暗号通貨取引所の基本webサイトです。Fastexページでは、Fastexの基礎情報やニュースを流しています。
2. Fasttoken (FTN): これは、Fastexシステムの公式暗号通貨であり、Bahamutのネイティブトークンです。こちらはFastexが開発した、Fastex暗号通貨取引所の取扱い基軸通貨のことを指しています。もちろん取引所なので、他の暗号通貨、bitcoinなども扱われています。Fasttokenページでは、FTN暗号通貨に関するニュースや情報を発信しています。
3. Fastex verse: これは、ユーザーがNFTを作成、購入、販売できるプラットフォームです。簡単に言うと、NFT（デジタルアート等）の取引のためのFastexのオンライン市場です。ここで、自分のデジタルアートを展示して、誰かに買ってもらうことができます。
4. Bahamut: これは、FTNのネイティブブロックチェーンソリューションで、ステーキングと検証報酬通貨として機能します。ちょっと難しいので、ざっくりと説明しますが、Bahamutとは、FTNというデジタルのお金が動く背後の技術やシステムのことです。Bahamutページでは、FTNシステムに関するニュースや情報を閲覧できます。
5. Fastex exchange: これは、FTNを含むさまざまな暗号通貨の取引をサポートするデジタル通貨交換プラットフォームです。これが実際の暗号通貨取引所のページに当たります。
6. Fastex pay: これは、FTNを使用してビジネスの取引を決済するための支払いシステムです。Apple Payなどと原理は同じですが、FTN通貨を使用して、実際の商品やサービスをオンラインで購入するための「支払い方法」ということです。Fastex payを利用するには、Fastex exchangeに登録する必要があります。

Fastex exchangeには、メールアドレス、パスワードを決めて入力すれば、登録は完了し、ウォレット（口座）を持つことができます。

ただし、登録しただけでは、ウォレットアドレス発行や、残高の引き出し等は制限されてできません。まずFastex exchangeでもKYC（本人確認手続き）を済ませる必要があります。

Fastex exchangeのAccount画面の左サイドバーに「Verification」（検証）という項目がありますので、そこをクリックすれば、そこから本人確認手続きを進めることができます。または、右上の人型マークをクリックして表示されるプルダウンメニューからも入れます。

ちなみに、画像では言語選択が英語ですが、人型マークの2つ横に「English」と表記されている箇所をクリックすれば、他言語・日本語も選ぶことができます。

申し訳ないですが、Fastex exchangeでのKYC手続きの記録や画像がないので、ここからは言葉での説明のみになりますが、身分証明書と、住所証明書の画像データを提出（アップロード）して、確認自体は数分で終わります。

アカウントが正常に認証されたら、同じく左サイドバー、またはプルダウンメニューの「Deposit」（預金）をクリックして、Depositの通貨の種類を「FTN」とし、FTN ネットワークを「FTN BHRC-20（Bahamut）」と選択します。

あとは、コピーしたウォレットアドレスを、Social Tournaments.com内、My AccountページのPayment Method（支払い方法）の、FTNのアドレス入力欄に貼り付け、同意事項にチェックし、保存したら完了です。

【Fastex exchange公式サイトリンク】

http://exchange.fastex.com/r/572376

exchange.fastex.com

Tutumwayへの登録方法

FTNアカウントを作成するには、Tutumwayに登録するパターンもあります。Social Tournaments.com内でも、紹介されているので、ここでも触れておきます。

TutumwayもFTNを取り扱う暗号通貨取引所です。UI（操作画面）などがFastexとほぼ同じなので、前章のFastexのウォレットアドレス取得方法を参照してください。こちらも、Social Tournaments.com内のガイドタブのFTN PAYMENT GUIDE（FTN支払いガイド）にて画像付きで紹介されていますので、基本はそちらをご一読ください。

ここではやはり、説明の補完だったり、注意点をメインにお話したいとおもいます。

まず、たぶんSocial Tournamentsの案内文読んでて気付かれるとおもいますが、Fastexと違い、Tutumwayでは、KYC（本人確認手続き）が必須ではありません。（※2023年、記事執筆時）

メールアドレスとパスワードを決めて入力すればすぐにウォレット（口座）を開設できて、なおかつ、ウォレットアドレスもすぐに発行できます。

上記のTutumwayのTOP画面のバナーに記載ありますが、メールでKYCを完了することも可能なようです。（※未検証）

スピード重視やどうしてもKYCの手間をかけたくない場合は、Tutumwayで登録するのも手だとおもいますが、注意点があるので、以下をご一読ください。

一応説明しておくと、海外の暗号通貨取引所だと、本人確認や住所確認が必要ない取引所も珍しくありません。そういった所では、誰でも即時にウォレット（口座）を開設できて、取引が可能となります。

ただし、注意点として、本人確認や住所確認が取れていない口座は、法定通貨（円や＄や€など）を原則取引・入出金できません。取引できるのは暗号通貨のみになります。【※全ての取引所を確認した訳ではないので100％そうとは言い切れませんが、不正出金やマネーロンダリングにつながる為、法定通貨を取り扱う場合、基本全ての金融機関等にて、本人確認（および住所確認）が義務付けられています】

ちなみに、日本国内の暗号通貨取引所では、法律により、全ての取引所で本人確認が義務付けられています。

つまり、Tutumwayで暗号通貨を取得して、それを日本円の取扱いのある暗号通貨取引所に移動（送金）、日本円に換金するなどの場合、必ずどこかの段階で本人確認や住所確認は必要になるということです。

また、Tutumwayでは注意喚起は見られないですが、KYC（本人確認手続き）が済んでいないウォレット（口座）の場合、取引所によっては、暗号通貨の取引量や取引金額に制限がかかる場合もあるので、ご注意ください。

【Tutumway公式サイトリンク】

http://tutumway.com/r/713266

tutumway.com

KYCについて：まとめ

では結局、出金方法は何が一番良いのか？ですが

• 最初に時間や手間がかかって良ければ、銀行送金
• 最初の手間暇を省きたいなら、FTN等の暗号通貨

個人的にはこのどちらかが、最良ではないかとおもいます。登録する場合は、ご都合に合わせて、選択してみてください。

ちなみに、FastexやTutumwayなど暗号通貨で賞金を獲得した場合、日本円にできる他の暗号通貨取引所に移動（送金）する場合も、送金先のウォレットアドレスを取得し、送金元でそのアドレス宛に移動（送金）手続きをする流れになります。

暗号通貨の場合の送金・取引の手数料は、取引所にもよりますが、一般的に、暗号通貨の種類、ネットワークの混雑度や、取引を処理するために必要な計算リソースの量などで変動します。

基本的には、少額「0.0001 BTC ($3.5) ～0.000047 BTC ($1.59)等」かかる場合や、あるいは、GMOコイン、DMM Bitcoin など送金や受取は無料としているところもあります。

最終的に出金する、他通貨に交換するなど、取引手数料や取引価額を参照する必要があるとおもいますので、参考になるwebサイトをいくつかご紹介します。

・BitInfoCharts：ビットコインやイーサリアムなど主要通貨の細かいデータが見れます。
・CoinDesk:暗号通貨の価額以外にも、暗号通貨関連のニュースも豊富。
・CoinMarketCap：市場データなどの各通貨ごとのデータを分かりやすく配信。

バディパスシステムについて

Social Tournaments.comでは、バディパス（紹介制度）を採用しています。具体的には

• 招待制度（ウェルカムパッケージ）：招待を受けて登録する場合、ルートBOXをもらえる。
• バディパスチケット：招待されて登録し、KYCを完了、その後5つのトーナメントに参戦すると、隔週土曜日に開催されるバディトーナメントの特別チケットがもらえる。
• 賞金の享受：招待をすると、招待後6か月間の友達の獲得賞金の10%のシェア（例：友人Aが10€獲得したなら、Aを招待した人も1€獲得）を受けられる。（※トーナメント戦の勝利金に限る）

ちなみに、Social Tournaments.com内で、他のユーザーとのチャット機能などは無いようなので、ゲーム内で直接コミュニケーションを取ることはできないです。

ただし、公式ディスコードのチャンネルがあるので、そちらで、交流や質問などが出来るようになっています。

登録する場合は、友達などを誘って、さらにお得に楽しんでみてください。

Mr.Betting

ちなみに、私はウェルカムパッケージもバディパスチケットも貰い損ねたので、残念ですが…Social Tournaments.comの紹介記事なども見当たらなかった、見つけられなかったというのも理由の一つで、今回記事を書いた理由でもあります。

それでは、今回はこの辺で。探すと、海外のサイトなど、まだまだ無料で遊べてお得なサイトも結構ありますし、Social Tournaments.comでも、新イベントなど不定期告知されてますので、またご紹介したいとおもいます。ではまた次回に！

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ブログ運用：最新のAI技術の進化

2000年以降、AI（人工知能）はディープラーニング技術の進化により、世界的な人工知能ブームが起こっています。

人工知能自体は1950年代から現在に至るまで研究されてきたテーマであり、過去にもムーブメントを起こして、映画やドラマなどメディアの題材に取り上げられてきた歴史があります。

しかし近年のAIの盛り上がりは、過去の研究者・開発者の盛り上がり方でなく、それを手にするユーザーの盛り上がりであり、いよいよAI時代が身近に迫ってきた感があります。

AI技術の進化、とりわけ言語モデルである「ChatGPT」登場に伴い、文章を作成するブログ運用に関して、新しい技術や手法が次々と登場しています。例えば、キーワードリサーチの自動化や、読者の関心に合わせた記事の自動生成など、従来の手法とは一線を画す新しいアプローチが増えてきました。

以前であれば、自分で調べて、書いて、推敲して、装飾して作っていたブログも、現在ではそれぞれの過程でAIを使ってその労力を減らすことができます。

ブログ運用：ブログライティングツールの比較表

今章では、ChatGPT等AIを活用したブログライティングツールを取り上げ、海外製と国内製で区分してその金額・スペックなどを表形式にし、比較できるように紹介しています。

そのほか、表中の用語についての解説も載せています。どのようなツールがあるのかを見ていきましょう。

【海外のAIブログ等ライティングツール】

【用語解説１】

今回の海外製ラインナップの参考には、海外のレビューサイトを中心に調査し、表示の多かったサイトなどをピックアップしています。今やAIツールは多種多様なので、ツールの数は枚挙に限りがありません。特徴としては、ブランドボイス機能の搭載があったり、マルチサイト対応や、他言語対応がやはり多いという印象でしょうか。

次は日本製、日本語ベースのAIツールの比較表です。

【国内のAIブログ等ライティングツール】

項目	らいたー君	AIブログくん	Catchy	SAKUBUN	Calliope
特徴	長文ライティング、SEO対策、画像や装飾の自動挿入機能	記事作成・自動投稿、SEO対策、サイト運営	広告、資料作成、webサイト制作、セールスレターや記事作成	100種類以上のテンプレート、AIエディターでの長文記事作成、ペルソナ指定	自動記事生成＆投稿、簡単設定、100記事でOpenAIのAPI使用料は500円程度
値段(月額)	Freeプラン：3日間のお試しプラン（1回限定の無料記事作成）、 Liteプラン：月額5,980円(税別)10記事作成/月、 Standardプラン：月額9,800円(税別)30記事作成/月、 Proプラン：月額59,800円(税別)～45記事作成とその他サービス（要問合せ）	無料：3記事作成/月、Liteプラン：月額8200円・15記事作成/月、Starterプラン：月額16500円・50記事作成/月	Freeプラン：10クレジット(プロジェクト 1つまで)、Starterプラン：月額3000～8100円(100～300クレジット)、Proプラン：月額9800円(無制限)、Enterpriseプラン：時価(無制限・独自プラン)	Freeプラン：1user(GPT-3.5：5000字/月)、Personalプラン：月額3980円/1user(GPT-3.5：10万字、GPT-4：1万字) 、Standardプラン：月額9800円/3user(GPT-3.5無制限、GPT-4：10万字)、Enterpriseプラン：時価(user無制限、GPT3.5無制限、GPT-4：カスタマイズ)	スタンダードプラン：月額9900円・15記事作成/月、プレミアムプラン：月額15000円・無制限【※要確認】
文字数	約8000字	4,000字～8,000字	約1,200〜1,500文字	プランによる	約3000字
機能	SEO最適化、Webブラウジング機能、画像・外部リンク挿入、ロングテールキーワードに対応	自動投稿機能、キーワード分析機能、画像挿入、Googleインデックス送信	100種類以上の生成ツール、コピーライティング、マーケティング戦略立案	SEO最適化、100種類以上のカスタムテンプレート、AIエディター、チーム機能	自動投稿機能、キーワードによる記事生成、Wordpressのプラグインで提供
搭載AI	GPT-3.5、GPT-4	記載なし	GPT-3.5-turbo	GPT-3.5、GPT-4	ChatGPT

【用語解説２】

日本製も近年、AIツールが数多く登場しています。こちらも有名な物などを抜粋しています。全体の特徴としては、日本のAIツールはほとんど、ChatGPT搭載という所でしょうか。海外のものだと、独自AI搭載や他言語モデル、ChatGPTと複数のモデルを共存させているツールなどもあって、搭載AIも分散傾向にあります。

ブログ運用：きりんツールとその主な特徴

ここからは、ChatGPTを使ったブログライティングツール「きりんツール」を例に取り、ブログライティングツールの中身について紹介します。

きりんツールとは、Youtubeのあべむつき氏のラッキーマインch.などで紹介されている、日本製のブログライティングツールです。今回は調査したその特徴と、実際に使ってみて、その使用感などを合わせて書き綴っています。

どの機能も大変素晴らしいと思いますが、きりんツールのLPを読んで便利だと思ったのは、自動投稿機能です。

AIブログライティングツールを使ってみるにあたって、他社のツールも出来うる限り調べてみましたが、AIライティングツールはたくさんありますが、自動投稿機能があるツールとなると数がかなり絞られますので、このツールの強みの一つと言えそうです。

ただ、間違った情報を記載し、その記事をそのまま投稿してしまうリスクも当然あるので、そこの点をどう判断するかではないかとおもいます。

以下、上記各項目の特徴の詳細を記述しています。

キーワードリサーチ機能

予め、詳細な使い方などについて調べたい場合は、きりんツールの本サイトや、あべむつき氏のラッキーマインch.などが詳しいので、そちらをご覧ください。

ここでは気付いた事や、実際使ってみた感想を書いています。

キーワードリサーチ機能は、キーワード、第二キーワードを指定すると、記事を書くのに適した内容か判定してくれます。

また、キーワードリサーチは大変便利ですが、短時間に、大量にリサーチを実行しようとすると、ビジーエラーが発生します。

原因はおそらく、裏で動くChatGPTの問題です。本家ChatGPTにも、 GPT-4は3時間に50メッセージまでという制限があります。その場合、一定の時間(数時間)を置くことで解決します。

それと根本的な話ですが、きりんツールのAPIアクセスでは、ChatGPTのウェブブラウジング機能などは使えません。なので、ChatGPTのデータ更新が止まった、2021年9月以降の最新の情報には対応できません。【※2023年、記事執筆時】

今後は、最近発表されたGPT-4o導入などもあるかもしれませんが、最新の時事ネタなどを扱う場合には、適宜記事修正などを施して、使用する必要があります。

テキスト自動生成・自動投稿

基本的には最初の設定をしておきさえすれば、キーワードリサーチからの流れで記事作成・投稿までが自動で完結します。

投稿を自動化したくない場合は、下書き保存にも設定可能です。

それで、気になる作成文字数ですが、おおよそ1回の生成で800〜1000字くらいとなっています。

キーワードリサーチからの記事作成では、API利用料などはかからないので、無料のChatGPT3.5相当になります。以下、作成の記事例です。

自動アフィリエイト機能

きりんツールには、自動アフィリエイト機能があり、最初から、きりんツールのアフィリエイトが出来るように設定が可能です。

この記事は<a href="{%affiliate_url%}">きりんツール</a>のAIによる自動生成機能で作成されました

では、楽天やAmazonなど、他のアフィリエイトはできるのかどうか？というと、同様に、アフィリエイトタグを設定する事で自動化できます。

ただし、自動化できるのは、あくまでも記事本文末尾のアフィリエイトのみで、本文中や、本文冒頭のアフィリエイトは自動設定出来ません。

結果、必要に応じてアフィリエイト機能も編集・調整して使う必要があります。

無限記事作成機能

この機能は、2023年9月から追加された機能です。

簡単に説明すると、キーワードリサーチ機能を省いて、とにかく記事を多く作成するという機能になります。

この機能を使用する場合、ChatGPTのAPIキーを取得する必要があります。

APIキーの使用料支払い方法に使えるのは、クレジットカードのみです。【※2023年、記事執筆時】

もしクレジットカードを持っていない場合は、通常のカードを作成するか、プリペイドカードや、審査が比較的簡単な後払いアプリ【例：ペイディ・バンドルカード・メルペイ】などで、バーチャルカードを利用するなど、カードを用意する必要があります。

プリペイドカードを利用する場合は、使い切りでなくチャージ型でないと、再度登録する手間がかかります。

審査などが簡潔に作れるカードの例では
・後払いアプリ【例：Kyashなど】
・デポジット型（保証金預け）クレジットカード【例：Nexus Cardなど】
プリペイドカードで毎回チャージするのが手間な場合は、これらが便利です。

もしクレジットカードを新規発行するなら、ハピタスなどのポイントサイト経由で登録して、還元ポイントを貰っておくとお得になります。

API使用料の課金の設定には、使用料上限設定や、自動チャージ機能もあります。

気になる作成文字数ですが、GPT-3.5 Turboを使用のようなので、おおよそ1回の生成で2000〜4000字くらいと、通常のキーワードリサーチからの作成よりは、記事文字数ボリュームは多くなります。【※2023年、記事執筆時】

使用料の事例としては、2記事作成・約5600字（※1記事2800字ほど）でAPI使用料0.81＄でした。1文字あたり、0.0001446＄程となります。【※2023年12月、記事執筆時、あくまで私個人の使用した事例です】

ブログ運用：きりんツール利用プランについて

ライトプランがお手頃で、お試しするには丁度いいかな？と思いましたが、残念ながら新規受付中止になっていました。

ただ、ゴールドプランでないと記事の自動投稿機能が使えないという事と、また、ゴールドプランでは新規にブログを始める人のために基本設定済みWordPress、ドメイン設定済みサーバーを無料でプレゼントしていることや、講師によるZOOM指導もあるので、これからブログを始める人で、有料ツールも検討している方・自動投稿機能を使いたい方には、ゴールドプランも良いかもしれませんね。

野生のきりん

ライトプランは注文受付が殺到して、対応が追い付かなくなり受付を停止しているそうです。販売再開の目途は立っていない状況との事でした。

ブログ運用：きりんツールFAQと講師によるZOOM指導感想

今章では、きりんツールの基本的なFAQについて記しています。また、今回きりんツールを使用した際に、講師によるZOOM指導を受けてみましたので、その内容について、参考になったという部分について、一部内容に触れてみたいとおもいます。

きりんツール：FAQ

きりんツール：講師によるZOOM指導

きりんツール・ゴールドプランの特典の一つとして、講師によるZOOM指導を受けられるので、ここでは試しに受けてみた感想などを書いています。

まず、ZOOM指導はミーティング形式で、申込者何人がが一緒に受ける形式でした。顔を出す事がためらわれる場合は、カメラはOFFでも良いという事でした。

内容は、きりんツールの一通り基本的な使い方の説明から、ブログ運用のアドバイスなどについて説明があります。時間は30～45分ほどでした。

基本的には、AIを使ってとにかく記事数を稼ぐ事によって、その中からヒット記事のような物が生まれる確率を高めていく考え方が根幹にあり、そのための道筋作りとアフィリエイトの参考になるお話がありました。

やはり自分で作ったブログや記事には、どなたも愛着が湧くものですが、商用・アフィリエイトとなると、ある程度は割り切った考え方も必要である事が強調されていました。

また出口戦略について、ブログの作成や運用保持だけでなくブログの売却なども、必要な時には検討すべきという話題が出ていました。

ブログ運用：まとめ

AIブログライティングツールは、ブログ運用を効率的に行いたいユーザーにおすすめのツールかとおもいます。特に記事の自動作成・投稿機能などが、時間の限られてる方にはありがたい機能だとおもいました。

個人的に試しに使ってみたいという場合には、Freeプランのある、AIブログくんやSAKUBUNなどが良いのではないかと感じました。

これからAIライティングツール使用を検討されている方の参考になれば幸いです。

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ちょっと大会からは間が空いてしまいましたが、岡本詩菜しいなさんがWorld Series Of Poker（WSOP）での女性部門（LADIES Championship）で2位入賞されました。

この部門は4日間開催だったのですが、最終日まで１位を独走して、最終日でアブラハム選手（米国）に逆転されたものの、２位でfinish。全試合見たわけではないですが、終始柔軟かつアグレッシブなプレイスタイルが光っていました。そのうえ外国の方のコメントにもありましたが、彼女の美貌も際立っていましたね。

ポーカーといえばやはり心理戦・駆け引きが醍醐味かと思いますが、そういった運以外の要素は経験や熟練によって磨かれるものです。だから、年数を重ねた年輩のプレイヤーが有利かなと感じますが、そんな中で、あの若々しさはより一層目立ちますよね。

ちなみに、WSOPといえば筆者の中では「ザ・アメリカ」というような憧れと畏敬の大会でした。最初は友人とのポーカーに勝てなくて勝てなくて、やり方とか調べ始めたのがキッカケでしたが、初めて大会の動画を観た時、アメリカ人の大会だなぁと洋画を見るような感覚でした。

実際【ラウンダーズ】というマットデイモン出演のハリウッド映画なんかも好きで影響を受けた一つでしたし、ちょうどその頃1997のWSOPを勝った『カムバックキッド』スチュワート・アンガーの波乱万丈な人生に魅力を感じてたりした訳ですが（薬物と借金まみれという人生なので今は憧れませんが、彼はブラフの天才でした）正直、昔は日本人がこの舞台で活躍するイメージというのは持てませんでした。

なんというか、当時日本人とは対極の世界線？だなぁと感じて見ていましたが、わずか２０年ほどで日本人女性がWSOPの女性部門とはいえファイナルテーブルに着いている日が来るとは…

彼女はポーカー歴３年と聞いたのですが、すごいなぁと感心しております。おまけに京大卒らしいので頭脳明晰。天は何物与えるのやら！
彼女自身これは第一章と綴っており、ますますこれからの日本人プレイヤーの活躍に期待できますね！

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⇒前回記事「オンラインカジノvsパチンコ」

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Onkajiでの勝利への道：Onkajiの特徴と無料プレイの活用

まず以前の記事でも書きましたが、前提として「賭博は日本では違法行為」という事ですが、じゃあそもそも、賭博ってどういう行為なのか？というと

簡単に言えばこういう事になります。もうお解りだと思いますが、Onkaji・オンラインカジノサイトから提供されたボーナスポイントなどを使って無料プレイする分には、賭博には当たらないという見解になります。

そして結局、上記の事実（無料プレイ）こそが、プレイヤーの勝てる最大の戦略でもあります。

これら特典をフル活用して無料プレイをし、賞金獲得・出金を狙うのが、本サイトでお薦めする一番の勝利法です。ただし注意点として、ボーナス（ポイント）を貰ってもそれをそのまま現金に換えられる訳ではありません。ほとんどのオンラインカジノサイトでは「出金賭け条件」などの制約があります。

Onkajiの特徴：出金賭け条件

「出金賭け条件」について、上記の図解の通り、要するに「ポイントを使って一定の額ちゃんと遊技したうえでなら、ポイントの出金OKですよ！」という事です。概ねですが「出金賭け条件：20～50倍」というあたりの設定が、メジャーなオンラインカジノでよく見られる数値です。

Mr.Betting

極稀に、出金賭け条件が2倍や5倍などのボーナスを配布しているサイトもあります。ただしその場合は、そもそものボーナス額が低く抑えられているか、ボーナスを出金するには入金が条件となっているケースがあります。入金したポイントを出金するには通常の出金賭け条件：20倍などが適用される事もあるので、一概に低倍率の出金賭け条件がお得とは言えません。

賭け条件：20～50倍消費などというのは一見難しいように感じるでしょうが、前回記事「オンラインカジノvsパチンコ」でも説明させてもらいましたが、オンラインカジノのペイアウト率（＝還元率：RTP）が高く設定されている事から、決して届かない数値ではありません。

では、オンラインカジノサイトの賭け条件のパターンについてまとめます。

• 無料のボーナスポイントには、高倍率（20～50倍等）の賭け条件。プレイヤーの入金したポイントには、低倍率（2～10倍等）の賭け条件。
• 無料のボーナスポイントには、低倍率（2～10倍等）の賭け条件（※他に条件がある場合もあり）。プレイヤーの入金したポイントには、高倍率（20倍等）の賭け条件。
• 無料のボーナスポイント等はなし。プレイヤーの入金したポイントには、低倍率（2～10倍等）の賭け条件か、賭け条件なし。

多くのオンラインカジノサイトでは、上記①番の形のようなボーナスが配布されています。しかし、無料プレイでの賞金獲得を狙うのであれば、②番のようなボーナスがあれば最適ですが、条件が追加されている事もあるので、確認が必要です。

②番のようなプロモーション形態は、賭け条件だけ見ると入金したプレイヤーに不利に見えますが、キャッシュバックなどで還元したり、入金ボーナスを多く付与したりと、他のサービスで差をつけている事が多いです。

Onkajiの特徴：出金上限

オンラインカジノサイトでは、銀行など金融機関と同じように、1回の出金額の上限を決めています。ボーナスポイントについても、出金できる上限が決められていて、その金額以上はボーナスを出金した時点で、無効となるケースがあります。

Mr.Betting

出金上限を超えてしまったボーナスポイントは、基本的には消滅しますが、サイトによっては入金をする事で満額受け取れるとしている所もあります。ですが、入金したポイントにも新たに「出金賭け条件」が適用される事がほとんどです。

出金上限については悩ましいところですが、無料で賞金を獲得する為に割り切ってしまう事も必要です。ポイントを惜しむばかりにズルズルと無料プレイを継続し、ポイントを失ってしまわないようにしてください。

Onkajiの特徴：手数料について

オンラインカジノサイトでも、入出金には銀行振込などの手数料がかかります。また、仮想通貨の場合においても、ガス代（＝仮想通貨の手数料）などがかかります。

ガス代については、仮想通貨の取引の処理量などで決まる変動型の手数料です。その為、取引処理が増加している時やメジャーな仮想通貨は、ガス代が高騰している傾向にあります。

最近では、仮想通貨カジノなども多く登場してきています。そこで扱う通貨の種類と量も増加傾向にあり、最近ではビットコインやイーサリアムなどの利用者増加は顕著なので、通貨の選択なども手数料について重要な要素になります。仮想通貨を利用する場合は、まずはサイト内でその手数料について確認しておくべきです。

仮想通貨カジノなどでは、取扱うのは仮想通貨が基本となります。その場合、出金の為の本人確認が不要であったり、出金の手続きが簡単で、出金スピードが速い（5～30分程度）という利点があります。通常の現金扱いのオンラインカジノサイトだと、早くても出金に2～6日かかります。

Onkajiの特徴から考える無料プレイ

Onkajiの基本的な特徴については、以上になります。無料プレイの観点から考えると、限られたボーナスポイントの中でやり繰りする為、【出金賭け条件】が一番重要なハードルになります。多くの場合、賭け条件が高倍率の方がボーナスも高く、低倍率の時はボーナスも低くなります。

無料プレイには、ボーナスポイントの量も非常に大事です。たとえ低倍率でも、ボーナスポイントが少ないと何もできず終わってしまう事の方が多いです。これが、一概に低倍率が良いとは言えない理由です。

では、そのような条件を踏まえつつ、次章では無料プレイで勝つための戦略をご紹介します。

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Onkajiでの勝利への道：オンラインカジノの基本戦略

それでは、ここからはOnkajiで勝つための戦略を紹介します。基本的にはペイアウト率（＝還元率：RTP）の良いゲームを追いかける事になります。

Onkajiでの勝利への道：基本戦略その１

カジノで有名なブラックジャック・バカラなどは、初心者には敷居が高いゲームかもしれませんが、ただ、オンラインカジノではペイアウト率が高いゲームの部類に入るので、勝ちたい場合はプレイしてみてください。勝手が分からなければ最初はBETせずにしばらく観察しましょう。

ブラックジャックが一番ペイアウト率が高いですが、ルーレットはシンプルで簡単です。最初は「High and Low」や「赤or黒」などの簡単な予想から入るのも良いかもしれません。

オンラインカジノサイトの、各ゲームのペイアウト率とその特徴などについては、前回の記事で詳しく調べています。

オンラインカジノvsパチンコ：あなたの時間とお金に最適なのは？

"オンラインカジノとパチンコ、どちらがお好みですか？Mr.Bettingがガイドする「オンラインカジノVSパチンコ」の世界へようこそ！ゲームの種類から市場規模、メリット・デメリット、ペイアウト率まで、これら二つのギャンブルの魅力を浅く深く掘...

gamblingenthusiast.com

また、ルーレットに関する賭け方の事例を簡単に紹介します。※あくまで参考情報なので、勝利を約束できるものではありません。

盤面分割法

{2/3/6}{1/4/7}連対法

Onkajiでの勝利への道：基本戦略その２

ビデオスロットは楽しいですが、ペイアウト率はオンラインカジノでは低い方のゲームになります。ただ、ゲームによって若干ペイアウト数値が違いますので、それら数値を見られるサイトの場合、数値を確認して、なるべく高い数値の台に挑戦してください。

ビデオスロットのペイアウト率は、通常ゲーム内のインフォメーションページで見られます。また、サイトによっては、一覧表などを別ページに表示している場合などもあります。

上記はオンラインカジノの遊雅堂のTOP画面ですが、上記写真内の赤矢印箇所をクリックで、ゲームの基本ペイアウト率（＝還元率：RTP）と、直近24時間のRTPも見る事ができます。

ペイアウト率は、全てのオンラインカジノで公開されている訳ではありません。ライセンスの種類によっては、公開は任意（非公開）となっている場合もあります。

Mr.Betting

ビデオスロットをプレイしたいなら、ハワイアンドリームがお薦めです。ビデオスロットの中ではペイアウト率が高い部類（97％）で、勝利者の報告が多いゲームです。

・体験版がプレイできます。（※ゲームが上手く表示されない時はリロードを試してください。）

無料でデモをプレイ

私は18歳以上であることを確認します。

FULL SCREEN

閉じる 　　　　　　　

HAWAIIAN_DREAMを開始

PCではゲーム画面右上にFULLSCREENボタンがあります。解除はEscキーです。

Onkajiでの勝利への道：基本戦略その３

正確にはディーラーと直接対決するものでもないですが、簡単にいうと、機械やプログラム相手ではなく、対人戦のほうが勝率が高いというお話です。

オンラインカジノにおける勝率は、対戦相手が人間か機械・プログラムかによって大きく変わることがあります。機械やプログラムと対戦する場合、その結果は長期的に見ると確率に従って収束します。これは、機械やプログラムが一定のアルゴリズムに基づいて動作するため、その行動パターンは予測可能であり、結果的には確率通りの結果になるからです。

しかし、人間と対戦する場合、その結果は必ずしも確率通りにはなりません。人間のプレイヤーは感情や意志によって行動するため、予測不可能な変数がゲームに加わります。これにより、特定の状況や戦略によっては、人間相手の方が勝率が高くなる可能性があります。

元来、ポーカーなどのプレイヤー対戦ゲームの勝率論の話ではありますが、他のテーブルゲームに当てはまらないという訳でもありません。

たとえば、カードシャッフル法やエンドの癖、ルーレットの打ち出しタイミングやホイールの回転速度など、人間の裁量がわずかでも介在すればそこに感情や意志も存在します。

Onkajiでの勝利への道：基本戦略その４

当然の戦略ですが、オンラインカジノでは月や週や曜日ごと、土日限定などの多彩なイベントを開催しています。お得になるケースが多いので、無料で参加できるものはなるべく活用しましょう。

Onkajiでの勝利への道：勝つためのテクニック

前章までで基本的な仕組みや戦略は、イメージを掴んでいただけたかと思います。ここからは勝つための基本となるテクニックを紹介します。

Onkajiでの勝利への道：テクニック其の１

これが一番重要なテクニックだと思いますが、BETが一定だと期待値はペイアウト率どうりです。自分の手札が良い時などの勝負局面は、勇気をもってBETUPしてください。大事なのはその勝負後で、勝っても負けても冷静に、BETを上げるか下げるか判断してください。

BETの手法は数多くあります。以下に、主要なベッティング戦略の一覧を示します。

これらのBET戦略は、カジノゲームの結果を左右するものではなく、BETのパターンを管理するためのものです。どの手法を用いるかは、プレイヤーの個々の目標、リスク許容度、資金繰りによります。

Onkajiでの勝利への道：テクニック其の２

これも大事な事ですが、上限と下限の金額を決めておき、そこまでいったら終了してください。必要以上に熱くならず、またポイントの損失が出ても最低限におさめましょう。

一番問題なのは、長時間やり続けるとBETが一定になりがちで、期待値はペイアウト率どうりになりやすい事です。また疲労の度合いが大きくなれば、思考も鈍ります。

Onkajiでの勝利への道：テクニック其の３

これが出来たら苦労しないよ！というツッコミを受けそうですが、絶好調な時もあれば、難しい局面もあるはずです。勝てる時にプラスにして、不調な時のリスクは最小限にとどめましょう。

負ける人は、不調な時に大きく損失を増やす人です。どんなに知識がありテクニックのあるギャンブラーでも、運が無くて負け続ける局面というのはあります。

ギャンブルに使うために限らずですが、自分の運気をコントロールする方法というのもいくつかあります。ここでは簡単で応用できそうな【運勢推量法】というのを紹介しておきます。

自分の運気を見える化しておけば、賭け事の押し引きのタイミングや潮時も見えてきます。感情を抑制し、コントロールする事にもつながるので、参考にしてみてください。

運勢推量法については、別の記事でも紹介しています。

運勢推量法で心を整える：科学的考察と実践法

運勢推量法で心を整える：科学的考察と実践法では、日常の行動や出来事を書き出して数値化し、自分の運勢を可視化・言語化する方法を解説しています。この行為は、自己認識を高め、意識を変化させて、ストレスを軽減したり、目標達成に役立つ物で、この記事では、数値化の手法、科学的考察、実践法を詳しく紹介します。

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2024.01.19

Onkajiでの勝利への道：オンラインカジノの選び方・立ち回り方

さて最後に、大事なのはオンラインカジノサイトの選び方・立ち回り方になります。ここが間違えば、戦略もテクニックも関係ありません。

オンラインカジノサイトに、当然どこも同じなどという事はありません。設立の背景や運営母体、運営の方針やコンセプト、運営地域・国などによって、サービスやシステム、プロモーションがかなり変わる事もあります。

したがって、“どこで何をプレイしても同じ”という考え方は避けて、しっかりと吟味して選んでください。それが、最終的な勝利につながる重要なステップとなります。

Onkajiでの勝利への道：オンラインカジノサイトの選び方・立ち回り方まとめ

Onkajiでの勝利への道：無料プレイできるサイトを探す

一通り、オンラインカジノの特徴や仕組み、戦略・テクニックなど基本を理解したら、あとは無料でボーナスを貰えるサイトを探して実践するのみです。

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無料プレイでチャレンジ！登録ボーナスがもらえるオンラインカジノでは、もらえるボーナスの量やボーナスの出金条件だけを比較して、ランク付けしています。他にも、ライセンス・サービス開始年・各サイトの特徴の情報など、あなたのゲームサイト選びを手助けします。

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2024.01.26

こちらは、通常の総合ランキングですが、無料ボーナスが貰えるオンラインカジノサイトも含まれています。

【2026年最新】オンラインカジノおすすめランキングTOP10 | 人気と安心の気になるを徹底調査

この記事では、2026年最新版の厳選されたトップオンラインカジノで、信頼と実績のオンラインカジノと編集部おススメのオンラインカジノをランキング形式で紹介。各サイトの特徴、ライセンス、運営開始年、決済手段、カスタマーサポートについてを解説。ベラジョンカジノ、CASINO SECRETなど掲載

gamblingenthusiast.com

2023.07.30

ただし、ギャンブルには依存症問題など、リスクも存在します。自分にはリスクが高いと判断した場合には、無理せず、他の方法を模索してください。

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Onkajiでの勝利への道：番外編・Onkajiではないけど稼ぐ方法

この記事の最初でも触れましたが、「賭博は違法行為」という事ですが、でも実際、賭博行為だけど問題にならないケースもあります。

男子なら人生で１度は経験した事がありそうな行為ですが、先生から怒られる事はあっても、違法とされる事はほぼありません。

Mr.Betting

Mr.Bettingは学生時代、仲間内の賭け花札と大富豪でずいぶんジュースや大好きだった購買のピザパンとか取られましたな！

というのも賭博罪には【一時の娯楽に供する物を賭けたにとどまるときは賭博罪は成立しない】という過去の判例や条文への規定があるからです。

一時の娯楽に供する物の判断基準は

とされています。

お菓子や飲み物・お昼ご飯代なんかはおおかた少額であり、食べたり飲んだり消費したら無くなっちゃいますよね？したがって一時の娯楽に供する物に当てはまるわけです。なので、賭博行為ではあるけど賭博罪は成立しないとなるのです。

これで有名なのはやはりパチンコ屋ですね！3店方式という手法で、客は現金を使って遊技をおこない、お店は景品（特殊景品含む）を提供する。その特殊景品は別の店である交換所で買い取ってもらい現金に出来るという手法ですが、パチンコ屋は直接現金等を提供せず、サービス（遊技）に付随して景品を提供しているのでギャンブルではなく一時の娯楽という名目です。この景品というのが、一時の娯楽に供する物という解釈なわけです。

話が逸れてしまいましたが、要するに商品・サービスに対してお金を払い、その結果景品を受領する・交換するのであれば問題ないという理屈です。

オンラインカジノでは、リスクが有りちょっと抵抗がある。お金も使って楽しみたいというのであれば、オンラインゲームサイトを試してください。こちらも多くのサイトで無料プレイのボーナスがあり、勝てば景品に交換できます。

オンラインゲームサイトでは、オンラインスロットやパチンコなどを楽しむ事ができます。ユニークなボーナス機能の台や、本格的なスロット・パチンコ台もあります。ただし、リアルなテーブルゲーム（ルーレット・バカラなど）はプレイできません。

オンラインスロットで景品を獲得！おすすめのゲームサイト10選

オンラインスロットで景品を獲得！おすすめのゲームサイト10選を紹介。各サイトの特徴・特色など、あなたのゲームサイト選びを手助けします。

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2023.07.31

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Onkajiでの勝利への道：まとめ

１.Onkajiでの勝利への道：Onkajiの特徴と無料プレイの活用
　　　　　　　　　　　　　　　・出金賭け条件
　　　　　　　　　　　　　　　・出金上限
　　　　　　　　　　　　　　　・手数料について
　　　　　　　　　　　　　　　・Onkajiの特徴から考える無料プレイ
２.Onkajiでの勝利への道：オンラインカジノの基本戦略
　　　　　　　　　　　　　　　・基本戦略その１
　　　　　　　　　　　　　　　・基本戦略その２
　　　　　　　　　　　　　　　・基本戦略その３
　　　　　　　　　　　　　　　・基本戦略その４
３.Onkajiでの勝利への道：勝つためのテクニック
　　　　　　　　　　　　　　　・テクニック其の１
　　　　　　　　　　　　　　　・テクニック其の２
　　　　　　　　　　　　　　　・テクニック其の３
４.Onkajiでの勝利への道：オンラインカジノの選び方・立ち回り方
　　　　　　　　　　　　　　　・オンラインカジノサイトの選び方・立ち回り方まとめ
　　　　　　　　　　　　　　　・無料プレイできるサイトを探す
５.Onkajiでの勝利への道：番外編・Onkajiではないけど稼ぐ方法

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これらのサイトの大きな魅力は、ゲーム機や家電、食料品・日用品から電子マネーに至るまで、実に多彩な景品と交換できること。実機さながらの本格的なゲームプレイも楽しめます。
今回は、そんな魅力的な景品交換が可能なオンラインスロットサイトを、おすすめ10選としてご紹介します。（※一部オンラインパチンコなどの他ゲームサイトもございます。それらサイトも、法制度上の問題はございません、また一部サイト閉鎖でリンクを閉鎖しております）

オンラインスロット～DiCE～

・運営会社: 株式会社ムソウ
・ゲーム内容: オンラインスロット・パチスロ・ポーカー　など
・電子マネー、人気ゲーム機・ブランド品等、数百種類の多くの景品へ交換可能
・法令遵守の安心運営
・3000円分無料Ptプレゼントあり

無料会員登録はこちら

ミリオンゲームDX

・運営会社: 株式会社ＮＯＲＧ
・ゲーム内容: オンラインスロット・ポーカー・麻雀　など
・電子マネー、アクセサリー、ギフト券など多様な景品あり
・設定イベントなど熱いイベントが盛りだくさん
・3000円分無料Ptプレゼントあり

オンラインスロット☆ミリオンゲームDX

Reno〜オンラインスロットゲーム〜

・運営会社: 株式会社でんでんアソシエイト
・ゲーム内容: オンラインスロット・ポーカー　など
・新台オリジナルゲーム導入などオンラインスロットに力を入れている
・特許法令に基づいての運営
・3000円分無料Ptプレゼントあり

Reno〜オンラインスロットゲーム

オンラインスロット＆ゲーム　ミリオンキングダム

・運営会社: 株式会社ネオクリエーション
・ゲーム内容: オンラインスロット　など
・イベントが毎日のように豊富
・独特な世界観が魅力
・3000円分無料Ptプレゼントあり

ゲームで遊んで景品交換♪ミリオンキングダム

オンラインスロット＆ゲーム　プレミアムハンター

・運営会社: 株式会社エンターメディア
・ゲーム内容: オンラインスロット　など
・リニューアルしてより遊びやすいサイトになった
・高設定確定イベントやランキングイベントなどイベントが魅力
・3000円分無料Ptプレゼントあり

スマホ対応★オンラインスロット

7flash/セブンフラッシュ

・運営会社: 株式会社エンターメディア
・ゲーム内容: オンラインスロット　など
・ログインボーナスが魅力的
・高設定イベントが熱い
・3000円分無料Ptプレゼントあり

オンラインスロット★セブンフラッシュ

ARASIYAMA-嵐山-

・運営会社: ＡＰＣＯ合同会社
・ゲーム内容: オンラインスロット　など
・オンラインゲーム＋SNSの機能を持ったコミュニティサイト
・設定6イベントなど開催
・3000円分無料Ptプレゼントあり

24Hスロット！ARASIYAMA　豪華景品・電子マネーゲット！

PPPremium

・運営会社: 株式会社Ｑｕｅｓｔｉｏｎ
・ゲーム内容: オンラインスロット・パチンコ
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ReaPa

・運営会社: 株式会社　アミューズファクター
・ゲーム内容: オンラインパチンコ
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